電波妨害機の販売規制

日本政府が電波妨害を理由に販売を規制　身分制度や管理社会到来の幕開けか

jamming_machine_sales_regulation, 2016/01/01, 2017/10/20, 評価(C)

2013年あたりから総務省が電波妨害機(以下、ジャマー)の販売を規制し始めています。日本政府は、テクノロジー犯罪を放置し、集スト被害者が電磁波攻撃でいじめ抜かれているという現状だけでは飽き足らずに、さらに被害を悪化させるような規制を行うという愚劣な政策を行っているようです。

電磁波攻撃は人体に火傷のような直接的な怪我をおわせたり、ガンを誘発させるなど、凶悪な攻撃が可能です。全身の筋肉を収縮させることで肉体の自由を奪うようなこともできます。これを続ければ、当然、人間を餓死させるような殺し方も可能です。犯罪を実現する、まさに凶器そのものです。電磁波攻撃から身を守り人が生きていくためには防御用ジャマーが、命を守る最後の盾となるのかもしれません。(住居などで身を守るには今のところ厚さ１センチ以上の鉄板が有効だという検証結果が出ています ※１)

証拠が残らないことをよいことに犯罪者は電磁波攻撃を繰り返しており、止める気配はありません。ジャマーを被害者から取り上げるということは、座して死を待てと言っているのと同じです。この規制だけは許すわけにはいきません。今後、電磁波攻撃が凶悪化するにつれて、ジャマーの有効性はさらに高まることでしょう。

日本政府は見えない拳銃のような電磁波機器を放置している危険性をよく理解してほしいものです。電磁波防御が行えなくなる未来は、不都合な人間をすべて排除できるような恐怖社会の到来を意味します。電磁波機器を持つものはあたかも貴族にでもなったかのように特別な人種、特権階級者のように振舞うようになるでしょう。それほどまでに電磁波技術を持つ者と持たざる物の実力差は決定的です。

世界の現状がこのようになってしまったことは、人類文化の後退と言わざるを得ません。明らかな事実として起こっている人権侵害が、これほどまでに改善が難しいものとは誰も予想できなかったことでしょう。何者かが身分制度を復活させて、権力者にとってだけ都合のよい世界に作り変えている最中なのでしょうか。(2016/01/01)

＜参考＞

(※１)電磁波防御
科学的考察や被害報告を元にした防御策の検討