集団ストーカー 被害改善責任論

Gang Stalking Improvement Activities

 集団ストーカーが精神病だというのは防犯・医療利権勢力などが広めている嘘です。 この犯罪は官僚主導の監視洗脳犯罪で、公安・自衛隊が実行し、検察やマスコミが隠蔽しています。 官僚に政治家や社会そのものを支配させ、その官僚の背後で実権を握っているのが、王族や企業・宗教グループなどの超富裕層です。 彼らは社会寄生型詐欺犯罪を長年続けていて、人々を監視して奴隷化する完全な管理社会の実現による世界支配を目指しているという話ですが…
被害改善活動 進捗と展望 2016年8月2日

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被害改善活動 進捗と展望 2016年8月2日

progress160802, 2016.8.2, 2016.10.18

目次


社会不正短観

進捗一覧

進捗の概要

今後の展望


その他の現在作成中の記事はトップページ下部の編集中をご覧ください。


懸案事項へ移管

 4月から集団ストーカーだけでなく、より一般的に行われている社会不正や、その原因となる裏社会についての調査に力を入れています。 これは集スト・テク犯ともに単体では解決が難しいだろうとみているからです。

 集スト・テク犯の犯人とみられる公安や自衛隊、創価学会などは政府系組織ですから、政府が不正を働いているのであれば、政府の不正を防止しなければなりません。 集スト・テク犯解決のためには、まず先に政府の健全化が必要となるとみています。

 (※創価学会の公明党が連立与党として政府に参画しているため創価学会は政府系カルト宗教団体という扱いになります。 統一教会も同様です。 )

 このようなことから社会不正全体に視野を広げて調査した結果、4月以前の記事は社会不正と照らし合わせると現実に見合っていない、間違った部分も含まれていることが分かりました。 そのため徐々に「下書き」のほうへ移動していく予定です。





社会不正短観


アメリカの衰退とBRICS同盟の拡大

 全体としては、アメリカ系金融マフィアの悪事に、世界はほとほと愛想を尽かした状態で、ロシア・中国などBRICS同盟寄りでの世界秩序の再構築を求めているような状態にあります。

 BRICS同盟はすでに180カ国以上が賛同(加盟?)しているそうですから、数字上は国連の189カ国にほぼ匹敵する勢力となっています。 多くの国が両方に加盟しているということでしょうが、アメリカは破綻状態にあり中国マネーで延命しているような状態ですから、日本もBRICS同盟へ参加するようになるでしょう。

 中国によるアメリカの資金援助(たしか米国債購入)により借金奴隷制度とまではいかないでしょうが、すでにアメリカには中国と戦う力はないとみられています。

 アメリカ系金融マフィアが主導するIMFなども、この間までは日本に消費税を上げろといっては、消費増税のせいでGDP成長率を下方修正するなど、いい加減な予想を発表しています。

 日本ではすでに消費増税が先送りにされたのだから、成長率を上方修正するかと思えば、それもせずに日本の成長率の見込みは低いままです。 イギリスEU離脱問題などの影響があるのでしょうが、世界はすでにIMFの発言などは信用していません。

 アメリカでは警察官が市民に殺されるような状態ですから暴動が起きていると言わざるを得ません。 この事件は日本では黒人差別問題への報復だなどと報道されますが、実際は人種差別への抗議(実際は実力行使)ではなく、アメリカ政府への抗議ということです。

 革命や暴動などで市民が立ち上がるということは、貧困、つまり食べ物が不足した状態が起きているということです。

 人々は食べ物の不足や戦争などによる生命の危機、健康被害などが、自分の身の周りで起こるまで、なかなか立ち上がらないというのが歴史が証明している真実です。

 日本でも低賃金による貧困や食料・医療による健康被害が悪化するたびに、革命へと立ち上がろうとする人が増えることが見込まれます。

 逆にいうと、まだそこまで深刻な問題になっていないということですが、日本政府や役人は税金の不正使用や健康被害が政府・役人の身を滅ぼすということを理解しておかなければなりません。

 最近の政府の行動を好意的にみれば、自分たちから国民の被害限界の突破を引き起こそうとしているようにみえなくもありませんが。


日本の不正選挙改善

 日本型の政治運営では、倒れるまで突き進み、破綻した後に謝罪するというかたちがとられますので、私の予想では、おそらく倒れるまで不正が続くだろうとみています。 政府にはなるべく早く倒れて再生させるために、早く限界を超えるような不正を行い、倒れて欲しいものです。

 政府は国民の貧困と健康被害さえ気を付ければ、いくらでも政権を延命できるのですが、不正を始めてしまった以上、簡単にはやめられないでしょうから、延命できるのに倒れるしかない、といった状況にあるのかもしれません。 2016.8.5

 だからといって貧困や健康被害で、私たちの命が政府によって奪われるのを見過ごす訳にはいきません。 そこでこのサイトのキャンペーンとして、「不正選挙防止と人類の生命保護キャンペーン」を追加しました。 (詳細はで説明) 2016.8.5, 2016.10.18

 日本政府が破綻しない方法としては、不正選挙をやめるのが一番確実な近道となるでしょう。 しかし、現在、不正選挙で利益をえている日本系金融マフィアが不正選挙利権を手放すはずがありません。

 不正選挙利権は現行政府の利権ですから、選管や警察、暴力団から宗教団体などを使って全力で利権を守ることでしょう。 それでも選挙の完全監視が実現すれば、不正選挙は防止できるはずです。

 完全監視は理論上は選挙民の0.5%の協力があれば実現可能だろうとみています。 投票率が50%であれば一人あたり100人を監視、調査すれば、完全監視と完全事後調査は実現できるだろうという計算です。

 選挙結果へ不審を抱いている人も増えていますから、さらに多くの人が不正選挙に気付けば、実現できないことでもないでしょう。 これが一番平和的な解決法となるのではないでしょうか。

 選挙管理委員会と株式会社ムサシの開票機による不正選挙ですが、これは選管とムサシが国を守るということで、かつての日本の海上要塞のような総員2千名の超巨大戦艦ムサシと意味がかかっているようです。

 戦前の感傷に浸る人たちが国を守っているつもりなのかも知れません。 それならば、せめて市民への集スト・テク犯はやめてほしいところです。 彼らに大儀を掲げる資格はないようにみえます。

 本物の戦艦ムサシは海に沈んでいたのが、最近になって発見されています。 日本ではこういうものを、「兵どもが夢の跡」と言います。 芭蕉の俳句です。


言論はNSAが守る?

 私たちが日々、発信している情報にはアメリカやアメリカ系金融マフィアにとって不都合なものも含まれています。

 日本の政府やマスコミであれば空気を呼んで、アメリカ系金融マフィアの不利になる情報は、自分から進んで隠してしまします。

 しかし、私たち一般人は、気にせずに思ったこと発信しています。 当然、金融マフィアは不快に感じていることでしょうが、これが簡単には削除されないのは、NSAが守っているからだ、という説があります。

 削除される人はすぐに削除されてしまうので、削除された内容が確認できません。 そのため、その基準はよく分かりませんが、守ってくれているのであればありがたいものです。 NSAにはさらなる健全化を期待します。


日本でネット情報が削除される検閲のキーとなる話題

 日本では検閲が憲法で禁止されていますが、実際には政府によって行われています。 明らかに政府が圧力をかけて削除させている記事などが存在します。

 削除されてしまいますので、厳密には判断できない部分もありますが、私の調べたところでは、削除対象となる、日本におけるタブーのひとつに天皇替え玉説(入れ代わり説)があるようです。 たしかに万世一系と表社会で説明されている天皇の家系に偽者が入り込んで、なりすましていたとしたら大問題です。


 あのタレントは在日顔だといった、ささやかな人相判断を私もしていますが、極東には大きな例外が二つあります。

 私の人相判断の目的は、主に朝鮮系と日本系を区別する点にあります。 そのため、朝鮮系の主要顔と少数顔、コリアンマジョリティとマイノリティの特徴に当てはまるかどうかで判断しています。 日本顔については今までの人生でたくさん見ていますので、判断できるはずだという前提で扱っています。

 日本人も朝鮮人も、もともとはどちらもアフリカや中東から移住してきた民族の末裔ですから、モンゴルや中国などとも似ていて厳密には区別できないのですが、おおむね特徴というものがあります。

 このささやかな人相判断の2大例外が、今上天皇と北朝鮮の金正恩です。 今の平成天皇と皇太子の顔は朝鮮系の特徴が強く、逆に北の将軍様は日本人にかなり近い顔立ちです。

 どちらの顔も見たことがない、テレビを見ないような人に、今上天皇と皇太子を在日朝鮮人、金正恩を日本人として紹介すれば、その通りに信じてしまうことでしょう。

 このことにはかなり前から気付いてはいましたが、触れる機会がなかったのと、もともと民族は混ざっていますので例外もあるだろうということから説明していませんでした。

 天皇替え玉説はこの例外の説明としても成り立ちます。 天皇替え玉説では、明治天皇が在日朝鮮人と入れ替えられたという説なのです。 (※ほかにも昭和天皇が大正天皇の直系ではないという説もあります)

 さらに朝鮮との家系問題では、北朝鮮拉致被害者の横田めぐみさんが金正恩の母親という説があり、こちらも私のささやかな人相学を裏ずれる状況証拠となってしまっています。

 横田めぐみさんは単なる拉致被害者ではなく、朝鮮系の王族と日本の天皇の血を受け継ぐ名家の流れをくんでいるそうです。 李氏朝鮮と天皇家の血を受け継ぐ要人として、北朝鮮へ行き、日本と北朝鮮の親交を裏で温めていたという話です。

 どちらも真偽のほどは定かではない、かというと、そうでもなく、私以外の市井の人相学者や歴史学者(?)も写真の顔が似ていることを根拠のひとつにしていたりもします。

 どちらの話も本当の話だと断定してしまうと、このサイトも削除されてしまい、また再アップするのが面倒ですから、私としては、単なる説として紹介するに留めておきます。

 しいて言うのであれば、どちらの家系図や写真なども、かなり説得力のある証拠が出てしまっていますので、無理に隠すばかりではなく、陰謀論として逆に広めてみるとか、いざというときには、真の天皇はこちらにいます、といったように、次の展開に利用するほうが賢いでしょう。

 さしあたりの注意としては、間違ってもDNA鑑定などはせずに、あいまいな状態にしておくほうが何かとやりやすいでしょう。

 最近、天皇の生前退位がさわがれていましたが、これには国連などを使って女系天皇に変えようという思惑がありありと見て取れます。 国連だったかと思いますが、女性が日本の天皇になれないことを女性差別だとして非難しています。 実に余計なお世話です。 国連が日本の文化に干渉すべきではないでしょう。

 例えとして相応しいか分かりませんが、たとえば巫女など女性にしかなれない職もあれば、天皇のように男性しかなれない職(?)があってもよいのです。 そもそも国連の運営には関係ありません。 さらに皇位継承件を持つ人はたくさんいるので、対象者を拡大する必要は特にありません。

 国連などは、人権、つまり人の生まれながらの権利として、男性しか天皇という職業につけないことが差別であると主張するかもしれません。 しかし、天皇はもともと天皇の息子として生まれないとなれない世襲制の位ですから、その他の一般国民は天皇になることはできません。 そのため皇位継承権はたいへん不平等な制度ですから、平等にするよう主張するのであれあば、まず世襲制を非難すべきでしょう。

 天皇制とはもともとたいへん不平等な制度なのです。 不平等な制度に女性差別も何もありません。 天皇は象徴であって国民ではないといた理屈が成り立たせているような、初めから差別が前提の制度です。 今の国連は女性天皇を実現した次は、国民も天皇になれるようにしろなどと言い出しかねません。


 現在の皇太子妃雅子様の小和田家は家系を調べても、3代前までしかさかのぼることができないことから、在日の家系だろうとみられています。 天皇替え玉説が正しいとすると、もともと在日のはずです。 それが、今、また在日利権側の天皇に変えられるとなるとまた面倒なことになるでしょう。


 ちなみに、雅子様にはもともと皇位継承権がありませんのが、順当にいくと雅子様の子供にあたる皇太子の長子が天皇となるはずですが、残念ながら皇太子夫妻に男子は生まれていません。 皇位継承権二位が皇太子の弟にあたる秋篠宮殿下で、三位がその息子にあたる悠仁殿下となっています。

 在日勢力としてはせっかく雅子様を嫁入りさせたのに、皇位を継承できないという状態になっているので、これを快く思わない在日勢力が女系天皇制を求めているということでしょう。

 歴史的にはよくある権力争いが、日本では現在も繰り広げられているということです。 陰謀論的にみれば、宮内庁あたりが皇太子妃の男子出産を妨害しているということかもしれません。 秋篠宮家のほうが親子ともに人気がありますので、期待がかかっているのかもしれません。

 ちなみに最も人気がないのが皇太子妃の雅子様です。 ネット社会では雅子様が皇室に入る前の知人などからの情報を元に、ドスコ(どす黒い、ずる賢いなどの意)などと呼ばれているほどです。



女系天皇と天皇制

 そもそも天皇は象徴であり権力は持っていないはずです。 しかし、日本の頂点ではないでしょうが、実際には日本系金融マフィア内部などにかなり強い権力を持っているとみられています。

 女系天皇という制度は、それ自体は特に悪いものではありませんが、今の日本で導入してしまうと、在日勢力が拡大して面倒なことになるでしょうから、日本が独立して安定するまで、30年から50年くらいでしょうか、一旦、導入をしないでおくほうがよいでしょう。

 30年から50年たった後でも、何者かが皇室乗っ取りを計画する可能性は残りますので、結局のところ女系天皇は認めないほうが賢いような気がします。

 将来的に天皇制自体の廃止が議論される可能性もあります。 しかし、公共サービスなどの民営化が公正な運営や発展をもたらしたのではなく、買収可能な不正が横行してしまう利権体制を生んでしまったことを考えると、買収や乗っ取りができない制度というのも、使い方によってはうまく機能する可能性がありますので、残しておいたほうがよいかもしれません。

 日本から天皇制が廃止され、外資が資金力や裏工作などですべて支配できてしまうような危険は避けられるかもしれません。

 天皇制というよりも、日本のために日本の国益を優先できる人物を確保することは重要です。

 不正選挙が完全に防止され、国益を優先できる人が政治家となれる日がくるまでは、天皇制も悪くないかもしれません。 不正選挙が完全に防止された未来では、天皇制があろうがなかろうが、公正な政治が行われるはずですので、天皇が裏で権力を持つような体制も崩壊に向かっていくはずです。

 そのため不正選挙さえなくなれば、万世一系の世界で一番古いロイヤルファミリーとしていつまでも続いてもらっても何の問題も起こらないでしょう。 そうなったときには誰も議論しないようになっているでしょうが、女系天皇を認めてもよいでしょう。


統合失調症扱いの集スト被害者への障害年金・生活保護需給を促進

集スト被害者の生活保護費で政府予算を圧迫し精神医療を健全化
 集スト統合失調症被害者も生活保護を受けられる可能性が高い

 上の記事を作成中ですが、集スト被害者への攻撃には余念のない金融マフィア陣営は、来年から障害年金を1割減らす政策を発表したり、相模原障害者施設殺傷事件を都知事選のスピン報道を兼ねてマスコミに喧伝させるなどしているようです。

 相模原の事件はおそらく政府承認のもと計画的に行われた嘘の犯罪、犯罪芝居のようです。 殺人者やその方法、被害者の数や氏名の非公開など、本当にあった事件とは考えにくい証拠が出てきています。

 犯人役の男が監視カメラにうまく映る位置に車を止めるなど、警察・公安の中途半端なお芝居だったのではないかという説が真実に近いのではないでしょうか。

 何のために行われたかというと、直接的には措置入院の適用範囲を広げる必要がある、という思想誘導が行われ、犯罪者へのGPS装着案なども政治家から出ていますので、個人の言論や行動を制限するための、監視や逮捕・拘束などの法令の適法範囲の拡大が目的だったようです。

 ついでにネットジャーナリズムへのけん制も行われたということでしょう。 このサイトも集スト被害者の障害年金の需給促進などをすすめていますので、若干の圧力を受けたかたちになります。 検閲は日本憲法で禁止されていますので、それ以外の方法でゆるい言論弾圧が行われた、ということが予想されます。

 途上国の軍事政権のような思想弾圧が、自称先進国の日本で行われている訳です。 政府はどれほどおろかで、国際的な信用を失うような頭の悪いことを行ったのか、よく反省しないといけません。 日本の国際的な価値は下がるばかりです。

 直接的に国民を虐殺するよりはよいのですが、合法的(?)なおどしで国民を支配・誘導しようとする警察国家や独裁国家を実現しようとしているようみもみえます。


 社会不正改善の先に集スト・テク犯の改善もあるはずですが、過去に危険人物認定のようなことをしてしまった公安・警察・自衛隊に判断をくつがえさせるのは、依然として厳しい道のりが待っていることでしょう。

 現在の日本は、在日とCIAによる電通支配がかなり強くなっていて、電通はさらにNHKへの支配力を強めています。 NHKの国際放送(英語などの放送)の内容は米軍人の検閲が行われているという情報があります。 国内放送は空気の読めるNHK売国奴が売国放送を行っているようです。

 また電通支配の証拠としては、2015年のNHKの音楽番組である紅白歌合戦の視聴率が40%を超えるなどと電通配下で日本のテレビ視聴率調査の独裁企業である調査会社ビデオリサーチに発表させています。

 現在の日本のテレビ視聴率は最高でも20%ぐらいですから、いくら大晦日の人気の歌番組だったとしても、40%という数字になることはありません。 そもそも現在は民報も頑張っていますので、NHK紅白はあまり人気がありません。

 NHKが電通へ便宜を図った見返りがNHK紅白の高視聴率ということでしょう。 NHKもつまらないエサで飼いならされてしまっているようです。

 NHKの受信料の集金が借金取りのような乱暴な人間が急に増えたのも、電通の利益至上主義がNHKに押し付けられた影響だとみられています。

 社会不正改善のためには、マスコミはNHK、政治は自民党あたりを解体、もしくは健全化する必要がありますので、相変わらず道のりは険しくなっています。






進捗の概要


集団ストーカー情報の拡散成功

 主に先月のことですが、外出時に集団ストーカー犯罪の情報を拡散する機会がありましたので、5回程度でしょうか、集ストデモを参考に、「集団ストーカーをインターネットで検索してください」というセリフを多くの人の耳に入るように大きめの声で話しておきました。

 ある程度人の多い場所だったせいか、先月は集団ストーカー関連サイトのアクセス数が上がったというサイトがありました。 今月も拡散を継続していますが、通常のアクセス数が多い月よりもさらに7割以上も増えていましたので、情報拡散のための草の根運動が少なからず成果を上げたといってよいでしょう。 (ちなみに、このサイトはGoogle検索するとトップに表示されるサイトです。 )


一般的な健康被害対策に正式に対処を開始

 集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の対策も、被害者が増加するにつれて、いずれは一般的な健康被害となるかもしれませんが、今回はそれ以外の一般的な健康被害、食料・医療などの被害に対処していくことを明示しました。

 この対策が進めば、いずれは集スト・テク犯への一般理解にもつながっていくことでしょう。 2016.8.5


社会不正改善キャンペーン追加

 社会不正対策として、政治的には不正選挙対策を、一般の人向けには健康被害対策を継続していくことにしました。 上でも触れましたが、キャンペーンページに詳細をのせています。 2016.8.5, 2016.10.18

 社会不正に対処するには、これが王道となるであろう有望な方針だろうと考えています。


集スト被害者団結のきっかけともなる電磁波対策製品の知識の集約

 電磁波対策として売られている商品の効果や使用法などをまとめることで、集スト被害者の被害を軽減するとともに、被害者の団結も促していく予定です。 調査には人手や時間がかかりますので、いずれはNPOテク犯ネットやACPあたりに移管するか、大手団体の主導で実施されたほうが効率的な課題です。

 同じような課題として、身の周りの物や身に付ける物についても検証していく予定です。 今は別項目にしていますが、ひとつにまとめたほうがよいかとも考えています。

 電磁波被害の軽減という目的は同じですから、売られている商品とすでに持っている物や家具・家などを分ける必要もないだろういうことです。 私の記事としては、単に1ページあたりの文字数が増えすぎるのを避けたいので分けてみました。


2020年の東京オリンピック災害の危険性を周知

 裏社会のイルミナティが東京オリンピックでの災害を予告しています。 これに対する警告を発しています。

 国際金融マフィアの思惑としては、昔から変わらず、利益が目的で、具体的には中国の金塊が狙いだろうと思われます。 安保法制改正、天皇の生前退位、改憲、これらはすべて日本と中国の戦争への布石だろうとみられています。 日中戦争となれば、金融マフィアの目的は中国が金本位制をにらんで溜め込んでいる金塊を奪うことが、一番の目的となっているはずです。

 現在、国際金融マフィアも力を弱めていますので、かなり苦しい状態に置かれているはずです。 近頃、多くなっている国際社会での強引な政策、トルコのクーデターや過去のドーピング違反追求、まだ続けている金融マフィアのISISテロなどをみても、どれも苦し紛れの悪あがきのようにみえます。

 日本としては、あきらめずに、粘り強く対処していかなければなりません。 アメリカあたりは破綻状態ですから、時間がたてばたつほど力を弱めていくはずです。

 世界最大の軍隊も資金不足で軍人の給料や燃料・弾薬を買うことができなくなっていきます。 時間がたてばたつほど、米軍は軍人の数を減らし、軍の訓練度を下げ、活動範囲をせばめていくのです。

 日本としては、しばらく時間を稼いだ後は、最後に日本が勝つか、あるいは最低でもちゃんと生き残れるという戦略を立てておかなければいけません。

 日本の軍拡については、国連の敵国条項(日本の軍事活動に対して他国が日本を攻撃する権利を正当化しているルール)の関係で注意は必要です。 しかし、現在の暴力団に高い場所代を取られながら守ってもらっているような日米同盟よりも、自力で防衛できるようにするというのも悪くはありません。

 アメリカは昔のような実力はありませんし、中国から借金しているような状態ですから、アメリカが中国を敵にまわすようなことは起こらないはずです。 中国の脅威を強調しているのはマスコミの思想誘導にすぎません。 日本のマスコミは電通や外資に株式を握られた大手企業などの国際金融マフィアに支配されているため、日中戦争への誘導などに悪用されているだけです。

 実際には日本を攻撃してくる国は、すでに存在しないはずです。 世界的な戦争犯罪国家として認定されるくらいで、他に何の利益にもないからです。 日本側も戦う意味はありません。 勝っても相手国を支配するようなことはできませんので、後に残るのは軍事費用の借金くらいものものでしょう。

 ですから、仮に在日や創価学会などが暴走するようなことがあっても、中韓に責任転嫁することなく、うまく治めなければいけません。


 イスラエルは東北大震災のとき原発を攻撃してきたとみられていますが、イスラエルは別件ですので、また別に、日本だけの問題としてではなく、世界的な対処を行うべきでしょう。 イスラエルは国際金融マフィアの隠れ蓑となっているでしょうから、マフィアへの対処が進むとともに静かになってほしいところです。

 国際金融マフィアは国という枠組みを超えた世界的な秘密結社のようなグループです。 イスラエルに悪いことをさせて、アメリカで利益を上げ、ヨーロッパで非難し難民を救済する、などという大規模な作戦を目論んだりしますので、注意が必要です。 2016.8.5






今後の展望


 おおむね次にあげているものが検証対象となっています。

・医療不正の改善(特に精神医療)

・不正選挙の防止(完全出口調査、完全自宅調査などで不正改善案と提示予定)

・環境利権、エコビジネスの偽装疑惑(地球温暖化も海面上昇も本当は起こらない可能性がある)

・金融債起動に向けた世界統一電子通貨案の検証(すでに検討されているであろう内容の調査など)

・社会不正の構成図作成(社会不正全体、情報マスコミ、日本やアジア、政治・宗教関連)

・社会不正、裏社会の導入記事作成(社会不正の理解を広めるため記事、説明サイトの紹介など) 2016.6.4

・モラルが低く稚拙にみえる朝鮮人の歴史的な反モラル独立戦略、嫌われることで侵略を防ぐニダ 2016.6.8

・人口削減計画を阻止するための食品・日用品の危険性周知 2016.7.3

・ASKA事件の検証 2016.7.3

・スポーツの電磁波被害を防ぐ 2016.7.3

・電磁波対策の製品や生活環境の調査 2016.8.2


以下、保留的に継続中。

・集スト、強制尾行犯罪の利権構造図作成(集スト、在日利権ネット)

・集スト被害者団結活動 2016.6.4


 今回は、電磁波対策の製品や生活環境の調査を追加しています。 ASKA事件は、ASKAさんが退院しているなど動きがあったので、もう少し落ち着いてからまとめようと思います。 スポーツ電磁波被害対策も調査は継続しています。 やはりスポーツはかなり怪しい部分がありますので、そろそろ記事にしようかといったところです。 2016.8.2






< 番外:犬ミナティ >

 自宅でミナティという子猫を飼っています。 私が移動すると、なぜか犬のようにずっと付いて来ます。 足をひたすらなめたり、服にじゃれて引っかいたりしています。

 猫がなめるというのは愛着行動というのと、縄張り、テリトリーの印としてにおいを付けるという意味があるそうです。

 人間では、一番可愛い時期は3歳から5歳くらいだそうで、この時期とても可愛いので、子供はこの時期の可愛さで、親へ一生分の親孝行をしているのだ、という話を聞いたことがあります。

 ミナティも今この時期にあたるのではないかと考えています。 生後4ヶ月くらいですから、多少さみしい気もしますが、ミナティもそろそろ自立して、足をやたらとなめるようなことはしなくなる頃かもしれません。

 ちなみに猫が人の足などに自分の頭をこすりつける行動はマーキングですから一生続くようです。 2016.8.5, 2016.8.19





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