電力インフラの闇

地下原発と市民監視・弾圧システム

Darkness-of-electric-power-infrastructure, 2018.12.8, 評価(C)

日本の通常電力の多くを供給する秘密の地下原発、電気・エネルギー利権、市民監視・虐待など、日本の電力供給システムには深い闇があります。たぶん世界でも似たような状況にあるのだろうと思います。

この記事では、電力インフラを発電から電気使用まで必要となる基盤や機構、簡単にいうと電気使用を実現するための仕組みといった広い意味で使っていきます。一般的な使い方とだいたい同じ意味のはずですが、少しは違うところがあるかもしれませんので注意してください。

電力インフラの闇は深いです。日本の電力は旧軍部の派閥が利権を握っていて、電力会社は電通(マスコミ大手)などと結託して値上げを繰り返しています。

その裏では原発マフィアと呼ばれる利権グループや石油・ガスなどのエネルギー利権ともつながっています。

さらには電気の送電ロスの関係から、最大でも20キロ程度しか送電できないはずだということが、日本の霧さんほうで説明されていて、たぶん日本の電力のほとんどは秘密の小型地下原発でまかなわれているはずだ、ということも分かっています。

さらにはこのサイトが追っている集団ストーカー問題でも、電線や家庭内に引き込まれた電気配線が電磁波の送受信に使われていたことが分かっています。

私としてもこんなことは本当は知りたくはなかったのですが、私が調べてみたところ部屋で使っている電気の延長コードからでも、室内にいる人を監視し攻撃できる仕組みになっていました。

普通の人は知らされていませんが、自衛隊が公式サイトでテレパシー技術を研究課題に挙げているように、電波の送受信による人工的なテレパシー通信技術は、世界的に研究開発されていて、軍や諜報機関の間では1970年代ごろから、普通に使われています。

当時はスパイ相手に人工テレパシーで音声を聞かせたりしていたそうですが、それが今では何の罪もない普通の人を犯罪予備軍などという人権侵害行為を隠れて行うことで、防犯利権の温床となっています。

犯罪予備軍への防犯と称した行為が、どうして人権侵害になるかというと、これはフランス人権宣言で掲げられた推定無罪のルールに反しているからです。

推定無罪というのは人権保護のルールで、裁判で罪が確定するまでは無罪として扱わなければならないというものです。誰かが警察に逮捕されたからといっても、容疑段階の人を犯人扱いしてはいけないのです。

警察の捜査中の段階では、捜査の正当性も、犯罪の事実も証明されていない訳ですから、常識的に考えても当たり前の話です。警察が疑ったら、すぐ犯人になるというのは、とても頭の悪い誤解です。

日本では、ちょうど今、ルノーのカルロス・ゴーン会長が受けているように、まだ犯罪かどうか決まっていない段階、というよりも、初めから犯人扱いしてテレビなどで報じられています。東京地検特捜部がやっている、いつもの不正な国策捜査ですね。前に小沢一郎があれだけ犯罪者扱いされた挙句、裁判で無罪が証明されたことがありましたが、あれも地検の国策捜査でした。

ゴーンさんの場合は、少しは犯罪の証拠が出てくるかもしれませんが、今の段階では捜査中の容疑ですから、予想段階にすぎません。地検が疑いをかけただけで犯人扱いするのは捜査手法というかマスコミが情報操作をして悪意のある報道を繰り返しています。マスコミのは政治的プロパガンダ(心理戦や心理誘導のこと)なのですが、本質的には人権侵害に当たります。

話は少し変わりますが、同じように犯罪予備軍という言葉や概念もマスコミの心理誘導になっています。犯罪者予備軍とは、未遂の罪、犯罪の将来的な可能性を根拠にしているものであって、無実の人間を犯罪者に近い扱いをするという人権侵害行為になります。

政府や警察の防犯利権などの目的を実現させるためにマスコミが広めているプロパガンダだと言えます。

これは言葉や概念、常識や社会通念を変えることで、自分たちに都合がいいように世の中を変えていくという秘密権力ネットワークが毎日やっている大衆心理操作のひとつです。

話をまとめると、電力インフラは莫大な利権となっているだけでなく、全国規模の市民監視・虐待インフラにもなっていて市民の人権を侵害し続けているという事実が、今の段階ですでに分かってしまいました。

集団ストーカーという言葉が、国家ストーカーなどのような言葉に置き換わっていくのも、そう遠い未来の話ではないのかもしれません。よく警察国家や監視国家と呼ばれる内政状態です。

あるいは改憲が繰り返されて、治安の維持が国民の義務となり、自治体が防犯活動と称して、市民自警団などに個人への監視や虐待行為、つまり集団ストーカーを強制するような日がくるのかもしれません。

やりすぎ防犯パトロールという言葉ありますが、考えてみれば、もうそれに近いものになっている部分もあります。防犯パトロールは市民監視・警察国家・監視国家の実現に向けた最先端組織なのではないでしょうか。

防パトのような組織の拡大は、警察国家への動きとなるので警戒していかないといけません。逆に防パトの悪事をつぶしていくのが、健全な市民活動となるはずです。

< 補足：電波がオンエアする仕組み >

交流の電流を電線など電気の通る導体に、大電圧で流すと、行き場を失った電気が空中に飛び出ます。この飛び出た電気が電波(厳密には電磁波)です。アンテナが棒状になっているのは、そのほうが電波が飛び出しやすいからです。家庭で使う家電や電気コードはちょうどアンテナの端のように途切れているので、電波を出すのに向いているのかもしれません。詳しいところはまだ分かっていませんが、家庭内の配線が監視や虐待に悪用されているところまでは確認できています。 2018.12.8

＜　関連　＞

テク犯シェルター(磁波シールド・防音ルーム)作成
家庭に忍び込む電磁波との戦い

HKS魚拓(証拠保管庫)
やりすぎ防犯パトロール防犯に隠れた警察・市民犯罪などの証拠

＜参考＞

マイクロ波の危険性　法の外にいる御用学者達
人工テレパシーを含む電磁波技術などを説明した動画

認めたくない、日本の憂うべき現状(9) －大電力送電の大嘘 2018.3.22
大電力の送電は不可能　電力会社や政府が原発稼動などの利権のために国民をだましている　高圧電線は電磁波を発生させ生物殺傷やマインドコントロールに使われている可能性が高い 2018.10.7