被害改善活動進捗と展望 2023年1月集団ストーカー犯罪と社会不正の今を分析

progress2301, 2023.2.5, 2023.2.7, 評価(B)

(このサイトや集ストのニュース)

集団ストーカー対策研究家の私こと hks のささやかな活動記録1月版です。

今月は振動被害に苦しむ被害者の方へアドバイスをしていました。他の被害者の方と情報共有できるようにTwitterを使うように変えてみました。

リアクションがピンポイントで確認できるので情報発信者としてはニーズが分かって便利です。

無料メルマガこのニュース記事公開の通知や集スト情報が載ったメルマガを配信中！

アメブロで hks アカウントをフォローしていない方はこちらが便利。

【登録ページ】メールネットワークも広げていこう

＜　お知らせ　＞
反集ストの会オンライン版として毎月第三土曜日19時頃から Twitter で情報発信しています。

Twitter/Gmail/YouTube再開中

Google アカウントが復帰して全サービスで被害改善活動が再開しています。

Gmail は使わないようにしているのでコメントや質問などは Twitter を使ってもらえると助かります。

文字数が少ないのでテーマが絞れ、他の方とも情報共有できるのがいいところです。

Twitter ⇒ hksssyk@集団ストーカー対策研究家

公開・更新記事一覧

偽被害者・工作員記事が人気で業界がざわつく記事になりました。

List 更新記事リスト
関連作成中の記事

集スト・テク犯　今月の動き

このサイトと犯罪全体の動きのまとめ

ワクチン体験記

被害対策はできるものの寿命が短くなるのはさけがたいようです。

前にも書きましたが、寿命を決めているとみられているテロメア細胞にもダメージがあり減ってしまうからです。

コロナワクチン以外のインフルエンザや他のワクチンも遺伝子ワクチン化されていて同じ被害が出ます。

接種者のみなさんは自分が思っていより寿命が短くなる可能性が高いです。やりたいことはやっておいたほうがいいです。

関連私のワクチン体験記接種後の後遺症や被害対策

参考泣いて生まれてきたけれど
参考まとめまみれ
関連ワクチン・コロナ参考リンク

振動被害とコメント対応

アメブロのコメント返信はアカウントに対して行うシステムなので、どのコメントへの返信なのかはシステム的には分かりません。

誰から誰への返信なのかまでしかわからないので、どのコメントへの返信なのかは内容から自分で判断するしかありません。

不便なのでコメントにタイトルをつけてもらうようにしてみました。

これでだいぶわかりやすくなりましたが、コメントが続くと長大なリストになって見にくいのです。そこで Twitter を推奨することにしました。

アメブロコメントも「返信する」リンクから返信すれば相手に通知されるので昔よりは便利になっています。

記事と紐づいているのでわかりやすいですし、ちょっとした内容ならこれで十分です。

昔はどの記事にコメントしたかメモしておいて返信を確認しにいくという面倒なものでした。

Twitter ⇒ hksssyk@集団ストーカー対策研究家

DMは停止中なので見てませんし、返信も基本しないので注意してください。

DMもメールも送ってくれた被害者の方が音信不通になる確率が高いのであまり使わないようにしています。

長い文章でないと説明できないときは Twitter だと大変なのでブログコメントやメールでも大丈夫です。

Twiiterレポート

反応が多かったツイートを紹介します。

金網はスカスカだから電磁波の減衰効果は弱いだろ、と思ってましたが回折からの相殺で効果的。
虫よけの網戸も金網のほうが防御力が高い。

電磁波は迂回(回折)して進むので金網で相殺され弱まる。
その実験の協力者を千葉で募集していた2020/10の記事。
「ボランティア募集」https://t.co/AoFA3KO35e https://t.co/85o8IekC6X
— hksssyk@集団ストーカー対策研究家 (@hkskns20150904) January 10, 2023

集団ストーカー被害者たるもの悪用できる監視情報は少しでも減らしたいもの。
インスタを履歴を残さず見れるサイトがあったので紹介しておきます。
これなら履歴を残さないので職場で加担者たちに見られてウダウダ言われるリスクが減ります。
アカウントを検索して使います。https://t.co/9WXmVHLV9g https://t.co/svRs9SoDkp
— hksssyk@集団ストーカー対策研究家 (@hkskns20150904) January 12, 2023

Twitterアカウント復帰第一弾ツイート
「実行犯は政治ヤクザ」
正しい現状認識から正しい対処法を探そうhttps://t.co/07M0DVqJVk
— hksssyk@集団ストーカー対策研究家 (@hkskns20150904) January 8, 2023

パスワード・アカウントハック対策使えなくなったときの戻し方や守り方

パスワードは、メアドで再設定かサポートに連絡すればだいたい使えるようになる。

アカウントが削除されていなければ大丈夫なはず。https://t.co/tXTAxXMFHT
— hksssyk@集団ストーカー対策研究家 (@hkskns20150904) January 17, 2023

次の私のサイトで「活動団体」でサイト内検索すると団体の一覧ページが出てくるのでその中から電話相談を受け付けているところを探してみてください。https://t.co/dMN6WB66ue
— hksssyk@集団ストーカー対策研究家 (@hkskns20150904) January 10, 2023

今回の気になったコンテンツ

最近更新した記事でリンクしている不法侵入対策の動画です。他には防犯カメラも効果的です。(壊されなければ)

あと最近は室内犬も強力だと考えています。

YouTube 集団ストーカー犯罪の家宅侵入対策

関連ハイテク犯罪にローテクで対抗 2023.2.4

ニュース的なサイト

今月はあまりチェックできてないですが、家宅侵入対策動画がよかったので、チャンネルの札幌ゲリラ街宣チームはるうららもおすすめしておきます。

集団ストーカー犯罪の家宅侵入対策 2022/1/8

関連ニュース/新着情報サイト一覧

集スト解決予想

⇒ 最新予想はこちら

関連基本 | 集団ストーカー問題の解決予想

活動のやり方

活動に迷ったときはこれ ⇒ 被害者ファースト

最新のおすすめこちら

加担者を健全化するメッセージ

集ストに加担するみなさんは被害者が危険人物などではないとわかった時点で攻撃の手を緩めるべきです。

集ストは善良な国民を攻撃して裏金作りしていることが多いです。ですが、これを続けると攻撃者の精神がやられてしまいます。

人を傷つけると自分が悪い人間に近付き、善人からはさけられ、どんどん不幸になってしまいます。

集ストに加担するのは賢い生き方ではありません。幸福から遠ざかる愚かなことです。

集スト加害者なんてぜんぜん勝ち組なんかじゃないわ。
むしろ人生の負け組よ。

被害者

関連幸せになれる方法を教えてあげよう

編集記

睡眠妨害や強制睡眠で活動時間というか、人生の時間が削られています。

人生80年などと人生は時間で計られるものです。時間を奪うとは人生を奪うに等しいです。

集ストで実験を続け対象者を支配するには何もさせないのがいいという判断になっているのかもしれません。

生かしたまま殺す戦略です。昔は逮捕して餓死させていたので、今は少しだけ健全化されています。

ということは、将来的にはもっと健全化できる可能性があります。ということで、未来に希望をもって反集スト運動を続けていきましょう。

権力は金力と言われるようにお金が権力の源泉です。

米ドルが基軸通貨の地位を失うのは確実なので、そのタイミングで仮想通貨やNFTに世界の資産が移動する可能性があります。

もうひとつあります。今の不換紙幣制度が崩壊し、金などの実物資産を裏付けにした兌換紙幣制度に戻る可能性があります。

兌換紙幣になると今の借金し放題の状態が終わり、財政が健全化されます。

集ストみたいなよくわからない国民支配政策で高い電磁波兵器を買いまくるようなことができなくなっていきます。

金融や財政の健全化が集ストを倒す可能性があります。

米ドルの衰退はアメリカの衰退を表します。アメリカが倒れる前に悪あがきしているのが日本の借金に現れています。

日本の借金は数年で1000兆円から1300兆円へと300兆円も増えました。

表向きはコロナ政策に使われたことになっていますが、実際には多くがアメリカに流れていることでしょう。

アメリカはどうせ衰退するのですが、その前に日本が倒れないようにしないといけません。

アメリカが倒れる前に植民地の日本の資産を奪いつくす恐れもあります。ということで日本は経済の守りを固めないといけません。

アメリカの言いなりになっていると先に破綻するのは日本です。

社会不正短観

基軸通貨ですがこれは明確に指定されるものではなく自然にそうなっていって後からそう呼ばれるもののようでした。

基軸通貨はこれから米ドルつまりアメリカから中国の元に移るのがまず間違いないとみられています。

日本円はユーロのように基軸通貨として残りたいとこですが、東アジアに基軸通貨が二つあれば信頼されるのはどちらかひとつになっていくでしょう。

当然、経済規模が大きい独立国である中国の元が勢いを増し、日本円は衰退していくでしょう。

中国が強引な経済政策でつまずいたりしなければ現状維持でも中国が優位に立つはずです。

それにひきかえ、アメリカから独立できないと日本が発展するのはムリです。

借金をあと1000兆円増やしてアメリカに貢いだら日米地位協定の改定くらいは実現するかもしれません。お金で買う戦略です。

あと順当に考えると、対米従属から中国依存に切り替えて中国の圧力でアメリカ支配を脱して中国に支配される流れも考えられます。

幸いなことに中国は商人国家なのでお金さえ出せはそれ相応の取引ができるはずです。軍事力でおどすだけのアメリカよりはやりやすいはずです。

ただし移民で内部から乗っ取るようなことも考えている国なので注意は必要です。せいぜい軍事力でも高めて対処するしかないかもしれません。

アメリカもまた原発を破壊しておどしたりしてくる可能性があります。そのときはしれっと証拠を出して国際的な非難で静かになってもらうのが無難かと思います。

もうアメリカのおどしが通じる時代ではないと思い知らせてやればいいでしょう。

また時代の流れは仮想通貨/NFTにあるので安全性さえ確保されれば一気に普及するはずです。

もう銀行の偽札みたいなものや政府の重税に苦しむのはイヤだというのが富裕層の願いですから意外と早く実現してしまうかもしれません。

富裕層もバカではないので安全性を確保する方法を今頃必死に探しているのではないでしょうか。

そうなれば集ストの裏金作りにもブレーキがかかるので未来には期待が持てます。

それには日本だと財務省や日銀を倒さないといけません。財務省は麻生太郎という日本の裏の軍事警察権の代理人が守っています。

軍事警察権を健全化するルートからも財政再建や集スト解決が可能です。そこが一番固く守られている難攻不落の権力の砦な訳ですが。

さて、次は日本のみなさんの興味が薄いウクライナ紛争の話に入ります。

状況はかなり悪くなっています。ドイツがロシアと戦争状態にあることを認めているので第三次世界大戦になる可能性も出てきました。

ウクライナはEUにもNATOにも入っていないので他国が堂々とロシアを攻撃することができませんでした。

その前にEUやTPPなどの表向き地域協定とか経済協定などとなっているものの背後に軍事同盟が隠されていることを知っておいてください。

貿易船が海賊に襲われたときなどにどちらの国が軍や警察を出して対処するかといった安全保障問題が起こる可能性があります。

協定などでは加盟国がみんなで対処するとかフワッとしたルールになっていることもあります。ですが、基本的には加盟国全体で対処するというルールになっていることがほとんどです。

ウクライナだけの戦争なら他国は直接は関係しなかったのですが、EUやNATOに加盟するドイツが参戦しているとなると加盟国には強力する義務が発生してしまいます。

EUだと軍事行動は全会一致でないとできないはずなので一国でも反対国があればEU軍(?)として参戦したり支援することはできません。

ですが、日本の同調圧力のように大国がみなで圧力をかけていけば逆らえる国は少ないのが現状です。

数ヵ月前の話ですがトルコという実力のある国が反対していたのでEUはウクライナを支援していなかったはずです。

ですがいつまで反対し続けらえるかわかりません。

ちなみに自国の判断で自国の軍や物資、お金などを支援することはできるはずです。普通の外交ですね。

ドイツはEU軍ではなく自国の外交として戦争状態にあるということのはずです。

EUがドイツやウクライナを支援するとなれば、援軍を送るか軍需物資かお金を出すなりしないといけなくなります。

それですでに主にEUやNATOの加盟国が戦車や軍需物資などをウクライナに送ることを決定しました。

前からウクライナにドローンを送ってロシア戦車を破壊したりしていたのですが、今度はもっと大胆に戦争の支援をし始めたということです。

その支援計画には3年もかかるものがあります。それで最低３年は支援が続くとみられています。ウクライナはあと３年は戦えるということです。

こういうのは超富裕層の死の商人たちが仕掛けている軍事ビジネスです。戦争が続けばもうかる仕組みなので長続きさせようとします。

正義や勝敗よりも軍事物資を売ってもうけるのが目的なので長続きさせようとします。

長続きすると今の食料危機や石油などの資源が高騰します。超富裕層の持っている鉱山なども軍事需要が高まるものはもうかります。

日本の電気代や石油代が値上がりしているのも戦争の影響と、戦争に便乗したビジネスの影響です。

権力は金力なりと言われるように戦争をする力もお金がないと続きません。

ウクライナ・ロシア・アメリカ・ヨーロッパあたりの実質的な参戦国の財政が行き詰まるまで続くのではないでしょうか。

要は国債発行で借金して自国通貨が信用を失い財政破綻したりしてそれ以上借金ができなくなるまで続くだろうという見込みです。

ロシアが勝つにしても援軍は次から次へとやってくるのでそのたびに相手をしないといけません。
5年計画などの長期の消耗戦を仕掛けているのかもしれません。

幸い日本は国連とアメリカ経由くらいでしか支援する義務はないでしょうから、自衛隊が参戦したりはしないでしょう。

ただし日本は軍事予算を増やしたりやりたい放題なので、ある日、改憲案などを強行採決して平和主義に例外を設けて普通に自衛隊でロシアを攻撃する恐れもなくはありません。

どさくさに紛れて北方領土奪還作戦などを始めないとも言い切れません。

国連軍はロシアが安保常任理事国なので戦争には参加できません。このルートはまず心配ないでしょう。

結果的に世界大戦になる可能性は低いと思われます。現代人はネットで正しい情報を手に入れられるのでだまして戦争させるのが難しいからです。

集スト・テク犯の監視で国民を支配することはできても命令通りに動かすほどの洗脳支配はできていません。

国民を強制的に戦争させるのはムリでしょう。

そこで今だと民間軍事会社が作られていて、それを政府が雇って戦わせるみたいな流れになっているようです。

仕事のない人や貧しい国の人を兵士にして戦争を続けさせるようなことが起こります。

これもお金の問題でもあるので経済の健全化は戦争を防ぐためにも必要のようです。

昔は国が豊かになると、つまりお金がたまると戦争を始めるからダメだとみられていました。昔の権力者の思考はそんなものでした。

第二次世界大戦まではそれができる時代でもありました。

それが今ではできない時代になっているので豊かになっても戦争をしない国家が作れるはずです。

他国へ侵攻した国への非難が強すぎて誰もできない状態になっています。

民主主義などの共和制国家なら国民が不正を知り政治を変えようとして、国家の健全化は十分実現できることではないかと思います。

具体的には不正選挙を打破して民意を反映できる国家にできれば国家権力は十分健全化できるはずです。

いろいろな問題があっても定義され意識されるようになった問題というのは対処できる対象として扱うことができるようになります。

今すぐにというのは難しくても、問題意識を持って対処していけば解決の可能性はあります。

まずは知るということが大切なので反集スト運動でも周知には力を入れていきましょう。

ちなみに周知にはより強い影響力で情報発信するのが効果的です。

関連社会不正短観秘密権力ネットワーク分析

被害改善活動 進捗と展望 2023年1月 集団ストーカー犯罪と社会不正の今を分析

目次