社会不正短観
NWOの本質とは
NWOというのは新世界秩序と訳される言葉で表向きは世界平和のために世界政府を作ろうという思想や活動のことです。ブッシュ大統領やローマ教皇、ゴルバチョフ書記長などが公式の場でも呼びかけています。陰謀批判の世界では超富裕層の世界支配戦略だと考えられています。政治や陰謀について関心の高い一般のネットユーザーの間では悪の究極の目標のように考えられています。
NWOという陰謀説がどうして政治的リーダーなどによって広められているのかということについてもう一度考えなおしてみました。
支配層戦略の基本は気付かれないように利権の拡大やルール変更(国内外の法令や国際ルールなどの)を行うことなので、そもそも声高に叫ばれているNWOが真の目的であるかどうかはあやしいです。
EUからのイギリスの離脱やインターネットの普及などをきっかけに、NWOの真の目的を考えてみます。NWOに反する説ではNWOではなくOWO(オールドワールドオーダー、旧秩序の復活的な意味)にあるのではないかという考え方もあります。
本当に世界政府ができてしまうとトップの権力者によって偏向報道や地球温暖化などの詐欺的な支配層戦略はつぶされてしまうはずです。全体の利益の代弁者にとって、内部争いやルール違反というのは、自分のしていることや決めたルールに反する違反行為になるからです。
今の世界支配層のような詐欺師や悪人の群れが世界政府を影から操れば、自作自演の戦争などがしょっちゅう起こるひどい世界になりかねませんが、普通に選挙などで代表者が選ばれれば、そんな悪人が天下を取ることはできないはずです。
ですから、支配層戦略としては、民主的な世界統一政府ができることを阻止する戦略になるはずです。そんな都合の悪い世界政府につながるグローバリズムのイメージダウンとして進めているのがNWOなのではないかと思います。
世界政府のイメージダウン活動を進めるためにはコストがかかりますので、何らかの利益が出る形、つまり一般の支配層が得するような形でイメージダウンとなる悪いことを進めさせ、同時に世界支配層も利益を得ようとしているのではないかと思います。
今、イギリスのEU離脱が実現しそうになっているので、NWOの見方が少し変わってきました。
私たち市民にできる対処法は、ひとつひとつの問題点を指摘して、一般の人たちに問題があることを、またそれがバレていることを支配層に知らせ続けることだろうと思います。
人には基本的なモラルや道徳観がありますので、モラルに訴えていく形がいいだろうと思います。どんな悪人も自分がやっていることは何かの理由をつけて正当化しているものです。正当化とは本当は悪くない、本当は世の中のためになっているといった感じで行われます。
ですから、悪人本人の感覚としては、自分は悪いことはしていないと思っているはるずです。悪人ですらモラルがあり、守るべきルールというのがあるはずです。本当に善悪を無視してルールを守らないような人間は組織のルールを破りメンバーに対しても悪いことをしてしまうでしょうから、組織のメンバーにすらなれないはずです。
モラルや善悪の観点から、言い逃れができないように矛盾点を突いていくのがいいと思います。理論も大事ですが、なるべく説得力のある証拠を示し続けると効果的です。 2019.5.31, 2019.6.2
＜ 参考 ＞
NWO ニューワールドオーダー 新世界秩序
裏社会の最終目標か、単なる陰謀論か
川崎19人殺人事件
とても悲惨な事件が起きてしまいました。詳細は他のサイトに任せるとして、支配層戦略としてはパッケージ化されたスピン報道に使われていたようです。何かを隠すために私たちの気を引くような事件を起こしたり、マスコミで騒いだりするのが普通のスピン報道です。これだとスピンと隠したいことが１対１で関連付けられてしまうので、支配層の目的がバレやすくなってしまいます。
そこで支配層が使ってきたのが今回のパッケージ型スピン報道だったのではないかと思います。オリンピック、ワールドカップ、WBCなどがよく使われるパターンです。ですが、大事件が故意に使われているのは珍しいパターンだったのではないかと思います。
肝心の隠されていた内容はいろいろあったので、その間に報道されたものの多くが怪しいです。政治的には警察の取調べで録音録画が開始されるというのが大きかったのではないかと思います。
Fake News in Japan でおなじみのNHKフェイクニュースですら、録音録画のきっかけとなった警察の市民に対する脅しや暴言が放送されていました。これは警察行政への大きなイメージダウンとなる、NHKから警察への反撃ともとれます。NHKもたまにはがんばっているようです。
警察が取り調べと称する尋問での、国民に対する無礼な態度は、人権侵害であり、名誉毀損や恫喝などで法的に罰を与えられるレベルにまで悪化しています。NHKとしてもさすがに見逃すことはできないが、あまり大きな声で主張すると怒られるので、大事件のスピンに隠して放送した、ということだったのではないかと思います。
千葉県警に川崎という刑事課長がいるのですが、ろくでもない警察ヤクザで会話を録音するなとか、徹底的にやっているとか言って市民を脅しています。(千葉中央警察 刑事第一課・川崎康正係長・小川和久課長・角田刑事などのグループ)
34-5 千葉中央警察 刑事第一課・川崎康正「俺らは徹底的にやってやっからよ。あ？こっちだって全部固めっから。覚悟しな！」【我孫子遺棄裁判後・強要傷害強盗事件事件をもみ消そうとする警察・音声】 2018/7/18
こんなヤクザが家に来て捜査だとかいっておどしてきたら、どう思いますか？ 困りますよね。
ですが、これが現実です。
事件としては市民ジャーナリストが県庁でのカメラ撮影を断られ、入るだけならいいだろうと思って入って言ったら、謎の男にエスカレーター内に連れ込まれ、馬乗りで暴行を受け、カメラを壊され、鍵を奪われたというものです。
他の動画をみれば分かりますが、暴漢と警察が連携した手際のいい犯罪だったようです。県庁には県庁か警察がやとっている秘密の暴漢がいて、犯罪を隠すというシステムができあがっているようです。
県庁にいくときは護身用に何か携帯していったほうがいいかもしれませんね。それとプロの暴漢は人目を避けるようなので、見通しの悪いところには行かないほうが安全だろうと思います。
見通しという意味では夜は全体的に危ないです。警察が自宅に来た場合も鍵を開けないほうが安全です。警察はいきなりドアから突入してきて、勝手な理由で逮捕したりもしてきます。
科学技術の進歩で警察や軍の実力が圧倒的に高まってしまったので、気が付いたら「警察が来たら鍵をかけろ」といった時代になっているのではないかと思います。集団ストーカー被害者はもうそれに近い形になっていて、家の外からかけられる鍵は破られるので、内鍵をつけたほうがいいと考えられています。
川崎本人は課長なのでけっこう偉い初老の男なのですが、川崎みたいなものがいては近所の人の平和が脅かされてしまいます。また暴漢を呼ばれて、お前が悪い、などと言われてはたまりません。
他の動画の中で川崎は自分でも無能だと認めている音声もあるので、はやく首にして警察の権限を奪っておいたほうがいいです。まったく話になりません。
千葉県内で川崎のいる警察のご近所に住んでいる方は、川崎の悪事を紙にでも印刷してご近所のみなさんにも教えてあげておいたほうがいいです。そうすると、本人は反省しないだろうと思いますが、家族が迷惑なので自重したり、うまくいけば引越したりと地域の平和に貢献できるだろうと思います。
川崎本人はアイヒマン型で、一応は忠実な番犬なだけなのですが、実際に噛み付かれたら困るので仕方ありません。愛知県警もヤクザに乗っ取られているそうですが、千葉も怪しい感じですね。
よく調べていくと、元々ヤクザが警察を名乗っていたというのが真実に近いです。テレビでイメージアップしているだけで、本質的にはヤクザ体質のようです。末端の警官のみなさんは親切な人も多いのに、残念です。
もう警察犯罪と市民が戦う時代になってきています。集団ストーカーもそうですね。 2019.6.5, 2019.6.11
集団ストーカー 【 元 愛知県警 警部補による内部告発 】編 2019.6.11
大日本帝国復活のシナリオ
萩生田がフライング発表してしまった消費税増税延期の可能性ですが、その後も政府は頑なにその可能性は極めて低いという情報操作を続けています。情報を隠蔽するには無視が一番とも言われています。黙っていれば国民の記憶から薄れていきそうなものです。どうして火消しに追われているのでしょうか。社会不正短観としてひとつの可能性が考えられます。それが大日本帝国復活までのシナリオです。
今の流れだと、令和新撰組として活躍している山本太郎議員が、天皇へ消費税が景気低迷効果しかないことを上奏し、これを受けた天皇が政治的発言にならない範囲で民主的な政治を進めるよう政府に発言、政府は消費税の延期・定率減税への移行・減税・廃止などの対処を天皇陛下の恩赦的意味合いで決定する、といった流れになるかもしれないと思いました。
天皇親政という名の北朝鮮のような独裁政権へ移行するための、準備として消費増税を利用するのではないかという考え方です。
改憲後は何らかの形で中央集権化されていくことはまず間違いありません。改憲だけでも多くの人権が失われ政府権限は大きく強化されます。その方向性の先にあるのはさならる権力の強化であり、その現実的な形が中央集権化された独裁体制である天皇親政になるだろうと思います。
よく考えると消費増税以外でも天皇陛下のイメージアップ作戦はいろいろとできますから、他にもいろいろな手を打ってくる可能性があります。
残念ですが天皇もただの人間ですから、大きな権力を手に入れたとき、私たち国民の権利よりも自分たち天皇カルトグループの利益を優先することは目に見えています。日本は美しい国家になるのではなく、天皇系カルト貴族と下層民に分かれた完全な格差社会になるはずです。
そうならないように気を付けないといけません。 2019.6.10, 2019.6.11
公開・更新記事一覧
ブログには書きかけの記事をのせないようにしようと思っています。本サイトのほうは大きく更新した記事はだいたいこの一覧に載せているので、こちらのほうが細かい一覧になっています。 2019.6.5, 2019.6.11更新記事リスト - トップページ
集団スト・テク犯 今月の動き
動き
５月もポスティングや街宣活動が行われていて、着実に集スト問題が解決に向かっていると感じられました。完全解決への道のりは険しいですが、前に進んでいる以上はいろいろな問題を乗り越えつつゴールにたどり着けるのではないかと思います。私のほうでもテク犯対策に衝立を作っている途中ですが、テク犯対策への注目度が上がっているような印象があります。法的、あるいは政治的に集ストを解決するのは大変ですから、テク犯対策を進め、防御や証拠確保の技術を高めていったほうが、解決は早くなるかもしれません。
どのみち証拠は必要になってくるので、テク犯対策としての研究は無駄にはならないと思います。加害者をあきらめさせるようなレベルにまで、被害者を含めた市民の技術が高まっていくといいですね。
磁気誘導ループ
遅ればせながらこのサイトでも磁気通信技術をテーマとして加えました。これは磁気を使って音声やその他のデータをやり取りする技術のことです。磁気誘導ループという医療関連技術で難聴の方の音声通信をする技術がすでにでき上がっていました。磁気通信自体は軍事技術として潜水艦の通信などに使われているようです。
磁気と電気の違いは、磁気(磁界)のほうが干渉されにくいことです。電気(電波・電磁波)だと金属などの導体(電気が通りやすい物質)にあたるとそちらに流れてしまいますが、磁界だとそういうのが少なくなっています。
他には通信内容自体は電気のほうが細かい情報が遅れるので、情報量が多く精度の高い通信が行えるという違いがあるそうです。
もちろん私たち被害者が聞いている音声も磁気通信が使われている可能性があります。鉄板やアルミ板でも防ぎにくい面倒な技術のようです。
磁気通信 - テクノロジー犯罪の技術関連リンク 2019.6.5, 2019.6.11
電力線通信(PLC)
電力線搬送通信というのが正式名称のようですが、道路の電柱から家庭につながっている電力線を使った通信方法があります。SDHが室内照明の電線から電磁波が出ていることを指摘していたり、このサイトでも電磁波を遮断していたはずのシェルター内で被害があることから電線から電磁波が出ているはずだと書いてきましたが、その技術がPLCだったようです。正体がたぶんPLCだろうと分かってきたので、この分野の調査研究も進んでいきそうです。PLCの周辺分野に詳しい方はぜひ調査を進めていってほしいと思います。
PLC 電力線搬送通信 - テクノロジー犯罪の技術関連リンク 2019.6.8
オンラインゲームでプロファイリング
オンラインゲーム内での行動が記録分析され対象者の行動を予測できるような仕組みになっているとプログラマーの集スト被害者の方が言っていた、とリラックスさんが「のいらじ」で言っていました。だからオンラインゲームはやらないほうがいいという話でした。集スト被害者の場合、PCやスマホの操作自体が妨害されやすいのでオンラインゲームをやるのはそもそも大変です。ですが、それほど妨害されていない人であればオンラインゲーム内のチャット会話機能を使って集スト会議を開くこともできます。
もしもそれほど妨害されないなら、ゲームでなくてもチャットでも掲示板でも会議はできます。ですが、オンラインゲームの多くはまだ監視インフラに組み込まれていないだろうと思うので、会議場所としてはむしろ有望だろうと思います。
集ストなどの秘密市民監視はオープンにできないのでゲーム内会話機能を、エックスキースコアなどと連動するレベルにすることはできていないだろうと思います。機密保持が難しいからです。組み込みにはコストがかかるのでお金と時間を確保するのも難しいだろうと思います。
やればできるのですが、コストに見合った成果は期待できないだろうと思います。ゲームは流行が終わればそこまでで、また新しいのが出てくるので長く使うこともできません。
情報というのはそもそもデータベースなど共通の型に入れないと比較などのプログラム的な処理が難しいので、いくら収集しても索引のない図書館のようになってしまいます。ちゃんと整理できる形にしないと使い物にならないので、そのためのプログラムを組む必要があり、これにコストがかかります。
それとゲーム内会話を楽しめるようなオンラインゲームではゲーム世界の中に人間関係のある社会が存在しています。ゲーム内にも加害者が入ってきて人間関係を壊してしまうので、集スト被害者が普通の人と楽しくプレーするのは大変です。
実際にプレーしたことのある人は分かるかと思いますが、ゲーム内でも被害者の個人情報は広められてしまいます。どこに住んでいるかなどの個人情報を聞いてくる人がいたら怪しいです。加害者は被害者の個人情報として住所を教えることがあるからです。,br>
ゲームシステムにもよりますが、一般社会で行われている集ストとほぼ同じことができる可能性があると考えていいのではないかと思います。特にアンカリングやストリートシアターなどは簡単なはずです。
私個人としてはゲーム内チャットは比較的安全だろうと思います。ISISのテロリストがPS4のオンラインゲームでやり取りをしていたことがニュースになっているほどです。
そうとはいえリラックスさんが指摘しているように、もしもちゃんと監視機能を追加されたオンラインゲームがあれば、そこから発言内容だけでなく行動パターンまで記録され分析できてしまうので、危ないといえば危ないです。
ですが個人情報が常にもれているような集スト被害者が、今さらその程度のことに恐れをなすとも思えません。オンラインゲーム内での反集ストミーティングが行える環境にある人は、メールなどよりは安全な可能性が高いだろうと思うので試してみてもいいのではないかと思います。
ゲームではなく実際に被害者同士が会おうとすると妨害が入って約束の時間に遅れてしまうことがよくあります。それを考えると、多少は妨害が入ってもオンラインゲームで会議を開くというのは手軽で現実的な選択肢だろうと思います。
問題はゲームができるようにするまで設定に時間がかかることではないかと思います。慣れている人がやっても面倒なので敷居が高いです。１対１のやり取りならツイッターのメッセージ機能やウィンドウズのメッセンジャーなどのチャット機能を使えば十分だろうと思います。
ツイッターやメッセンジャーはほぼ完全に監視されていて、その情報も長期的に収集され分析もされていることと思います。それに比べたらオンラインゲームのほうがまだマシではないかと思います。
ゲームの種類にもよりますが、実生活に近いタイプのゲームで、ピンチのときやチャンスのとき、あるいは他の状況が重なったときに対象者がどんな行動をとるのか、というのは支配層の関心が高いことと思います。
将来的にはあらかじめプロファイリング機能を入れた人気ゲームを作って流行らせるということが頻繁に起きてくるだろうとは思います。もうありますが、実生活に近い生活シミュレーションや人生シミュレーションゲームなどはプロファイリングされている可能性が高いだろうと思います。
韓国では戦略ゲームのうまい人を軍に入隊させるなどしています。日本でもマリオの監視ゲームなどがありますので、軍事・スパイ・ビジネスなどの人材発掘にゲームのデータが利用され始めているだろうと思います。
そのうち自衛隊公認の戦術シミュレーションゲームで成績の偏差値が60以上だと幹部候補として入隊できるとか、そんな時代になっていくのかもしれません。逆に実戦のインターフェイス(主に見た目や音)をゲーム的なものにして心理的な負担を和らげる案などもでているようです。認識や判断のスピードはコンピューターのほうが速いので、実際にはゲーム的なインターフェイスよりもAIに切り替えられていくだろうと思います。
ゲームと言えば一昔前は子供遊びでしたが、今は飛行機の操縦士がリアルシミュレーターで訓練するような時代です。車の運転とか学校の筆記試験なども、やろうと思えばどんどんコンピューターソフト化することができてしまいます。
集スト議論を活発化させる話に戻りますが、白くるみさんが被害者同士の情報交換会のようなもの開いたとブログに書いていました。できるのであれば、そのように直接会って話したほうがいいです。
ポスティングや街宣活動は周知活動としてはいいのですが、それとは別に活動全体の方向性を検討していくような議論も活発化させていかないと、どうすればいいのかよく分からない状態が続いてしまいます。
被害者団体では戦略会議などもよくやっているようですが、その内容や進展具合は表にはでてきませんので、被害者全体がどうすべきかということは、多くの被害者にとってよく分からない状態にあると思います。
どうすべきかというのはいろいろな人が考えを出し合っていく中で、磨かれていって、その中でよりよいものが残っていくだろうと思います。そのよりよい考えを広めていくための活動が業界全体でうまく続いていくような形にしていきたいところです。単発の議論で終わるのではなく、議論の成果を引き継いでいける形がいいです。
まずはどうやったら集ストを解決できるかというテーマを心に留めておいてください。誰でも何か思いつくことがあると思いますので、何か解決につながりそうな方法を考え続け、それをさらに磨いていけば、思わぬ方法が見つかるかもしれません。
特に完璧な答えを出す必要はありません。戦いはケースバイケースで続いていきます。考え方や方法というのは、大工道具のようなもので、役に立ちそうなところで役に立ちそうなものを使えばいいのです。
ポーカーなどではよりよいカードをより多く持っているほうが有利なように、考え方や方法もいろいろ知っているほうがより合ったものを選べるので有利になります。
ブログで公開するなら、集スト解決戦略などというページを作って、それをよりよいものに磨き上げて更新し続けていってもらえれば、きっと解決の役に立つ日がくるだろうと思います。 2019.6.11
テク犯研究は有望な対策
テク犯対策と実験を兼ねて、鉄板で衝立を作り中なのですが、少し鉄板を移動したり、何かする度に被害が悪化します。このようにテク犯対策と被害の悪化の因果関係はかなりはっきりしているので、加害者がテク犯対策に強い関心を持っていることが分かります。テク犯対策や調査を進めていたブログなどが更新停止になっていることもありますので、加害者というより自覚的な犯罪者たちがかなり警戒していることはまず間違いないだろうと思います。
鉄板の衝立とは関係ありませんが、今回は私のほうで思いついたので、地デジアンテナをシェルターの外で、加害者のアジト方向に向けて置いてみました。効果はすぐに確認できて、加害者は少し混乱して、加害行為を凶悪化させてきました。
八木アンテナでテク犯を妨害するという方法を誰かが説明していましたが、地デジアンテナでもそれなりに効果があるようです。たぶん他のアンテナでもそれなりにテク犯を妨害できるのではないかと思います。使っていないアンテナが物置に眠っている人には一度試してほしいと思います。たぶん電磁波の３方向からの加重照射や人工テレパシーの電磁波の流れを変えたりしているのだろうと思います。
私のところでは、さらに使っていなかったアナログテレビの室内アンテナを２つ広げ、ワニグチクリップでシェルター経由でアースにつないでいます。ついでに金属の棚もワニグチでつないだので、電磁波の吸収性能が多少は上がっているはずです。
私のちょっとした実験はさておき、テク犯対策はやはり有望な活動だと思います。何でもいいのですがテク犯に対する防御法と証拠確保法の研究を進めていくことができそうな人はぜひチャレンジを続けていってほしいと思います。
これは被害者団体や活動家のみなさんの間でも進んでいるようなので、ある日思わぬ情報が公開され、被害者の苦しみを大きく軽減できるようになる日が来るのではないでしょうか。私のほうでももう少し客観的なアプローチを進めていきたいと思います。
音声ファイルの公開 その後
今月の動きというより宣伝や被害者全体の知識を増やすことが目的ですが、集ストや社会問題などの音声ファイルを公開中です。私がしがない集スト被害者であるせいか、音声化がシステム的に妨害されていて、音声化方式が少し変わっています。動画の音声化ファイルをまとめた影響でボリューム調整がうまくいかなくなっています。これは時間があれば対処できるのですが、そこまで需要がないのと、そもそも時間が足りないので、しばらくこのままになりそうです。
ボリュームが気になる人はMP3GainというフリーソフトでMP3ファイルのボリュームが変えられるので試してみてください。動画の場合は、音声を取り出して、ボリュームを変えて、また動画と音声を結合するという手順になります。いい動画編集ソフトなら直接変えられるかもしれません。 2019.6.9, 2019.6.11
＜ 関連 ＞
音声化したネット情報 - ダウンロード
電話調査 ついに開始
これも腰の重い活動でしたが、月末にこのままではいけなと思いたち２件ほど調査しました。まだ新しい発見があるのでいちいち記事にしていますが、目新しいことがなくなれば記事にする必要もないのでペースを上げていけるだろうと思います。電話調査というのもしてみるもので、警察にかけてみたら警察の電話に表示されている私の固定電話の番号が本当の番号とは違うものになっていたりと新しい発見がありました。何故か050で始まるIP電話の番号になっていました。
社会活動家のさゆふらっとまんどさんが電話をかけると、相手がかけ直すから番号を教えてくれと言ってくることがあるのですが、さゆさんも本当の番号とは違う番号が表示されていたりするのかもしれません。今回の件は日本の電話監視インフラの謎を解くきっかけになるかもしれません。
今回は４月に電話相談の担当になったばかりの人とも話せました。集ストは知らない様子でした。ということは、たぶん警察の公式電話対応マニュアルに集スト被害者を精神病院送りにする工作は書いてないということだろうと思います。
文書化すると証拠が残り、持ち出されて内部告発されたりする危険があるので、その対策となっているのかもしれません。警察や諜報機関だけでなく他の役所も重要な書類はデジタル化しないなど盗まれないように対策しているそうです。
集ストを知っていた警官のほうは、「集団ストーカーと口にする人は精神病者である可能性が極めて高い」と言っていました。それでは極めて高い根拠となっている相談件数や精神病者の例は何件くらいあったのかと聞いてみたら、電話を切られてしまいました。もう少し優しく泳がせないと情報はうまく引き出せないようです。私の交渉スキルも高めていかないといけません。
調査状況(聞き取り調査)
テク犯シェルター増強中
先に書いた衝立の話です。鉄板にペンキを塗ったところで作業が止まっています。いろいろやりたいことがあるのと、結局のところ多くの人の心を動かさないと集スト問題は解決できないだろうと思い、マスコミの偏向報道の批判を並行して続けていて、これに時間をとられてしまっています。今まで説明してきませんでしたが、警察とマスコミはその実態に相応しいレベルにまで社会的信用度を下げてもらわないと困ります。
警察関連団体とマスコミは集ストを隠蔽する二大権威と言ってもいいだろうと思います。それだけに問題解決の邪魔になりますので、せめて彼らのやっていることの事実を伝え、信頼度や社会的評価を実情と合ったものになるくらいまで下げていく予定です。
集ストが存在しないとか、精神病だとかいったことの根拠となっている警察とマスコミの社会的信頼性を適切な位置まで下げないことには、警察やテレビを信じている人たちを動かすのは難しいだろうと思います。
マスコミや警察が間違っているのであって、被害者が正しいのだというところまで常識を変えていければ、それだけでも加害者の活動は制限されてくるはずです。そこまでいけば内部告発者が出てくる可能性も高まってくるはずです。
テク犯シェルターの増強は私こと管理人個人の被害軽減と他の被害者さんたちに役立つような実験レポートとして進めています。鉄板でだいたい防御できることは分かっているので、実験よりも自分の被害軽減という意味合いが強いと思います。ですから後回しでもいいと思っています。作るときはH型鋼を使ったパネルジョイント方式でついたてをつなげて、作り方や効果を確認したいと思います。
集スト被害はバランスコントロールが大事だと記事にも書いていますが、被害者が防御を固めると攻撃してその防御効果を確かめたり、防御を固めないように心理誘導しようとするのが加害者の行動パターンです。
逆に、被害が悪化したタイミングで、それへの報復措置としてシェルターを増強していくと、被害を軽減しやすくなります。加害者としては少しやりすぎて防御されてしまったので、加害を控えようと思うのだろうと思います。
バランスコントロールというのは被害と加害のバランスのことで、残念ですがすぐには解決が難しい集スト被害を少しでも減らすコツとして紹介しています。なかなか分かりにくい考え方かと思いますが、加害者の心理をコントロールすることで被害者が少しでも有利な状態になるように変えていくようなイメージです。 2019.6.9
＜ 参考 ＞
被害者の心得：被害と加害者のバランスコントロール
サイトのアクセス解析
宣伝用にアメブロに掲載している一部の記事のアクセス数ランキングです。ランキング 2019年5月 - ブログ アクセス数ランキング 2019.6.8
今後の展望
集スト解決予想
今の日本で実際に集スト問題が解決に向かうとすれば次のような流れになるのではないかと思います。< 予想 >
社会レベルでの問題の発覚と情報拡散
→ 集スト犯罪を隠し切れない状況になる
→ 政府や警察は白をきる(犯罪は特定秘密などで隠蔽)
→ 凶悪な被害の軽減・沈静化(ある程度まで自然消滅)
→ 集スト監視を含めた市民への違法監視・弾圧・検閲などは継続
→ 戦いは続く
今の政府や行政だと法律を作っても守らなかったり、違反しても裁判を起こさせないという手を使うので、法制化よりも実際に被害が軽減できそうな方法を探っていったほうが現実的だろうと思います。
法的には現行法や迷惑防止条例でも集ストは違法なのですが、警察は集ストの存在を認めないという方法で逃げています。犯罪が存在しないから対処しないという理屈です。
法制化のメリットは政府・警察などの加害者側はルールを守らないものの、守らなかったという精神的圧力は与えることができるという点にあるのではないかと思います。
違反しても逃げ切れるのはトップのほうだけですから、中間層以下の加害者は自分がいつ切り捨てられるか分からないという不安がありますので、中間層から末端の加害者たちにはかなり強いプレッシャーとなっているのではないかとも考えられます。
問題が発覚したり社会的に認知されるのは、証拠確保か市民運動による情報拡散、さらに請願書から自治体が議論し始めたような段階になるだろうと思います。
原発問題のように多くの日本人が理解しながらも、これといった対処の取れない問題があります。実際に問題解決まで推し進めるには、情報周知の次のステップとして、さらなるアクションが必要になってくるのだろうと思います。
政治的対処としては、市民による不正選挙監視革命をある程度まで成功させ、不正選挙の防止できるようになったあたりで、いろいろな社会問題と合わせて集スト犯罪も取り締まっていけるようになるだろうと思います。政治の健全化は究極的な被害改善策ですが、それだけに険しい道のりになるはずです。
不正選挙の監視は出口調査が一番簡単なので、私のほうでもそろそろチャレンジしてみたいとは思っています。
もうやっている人はやっているし、元々地方新聞などはちゃんとした結果を発表していそうなところもあります。実際に調査するときの細かい手順などを説明している人がいなかったら、私のほうでも実際に調査してノウハウを国民の間で共有できる状態に近付けていきたいとは思っています。
不正選挙を防止できるようになったら、次は今の少数の政治家を選んで委任する代議員制の間接民主性から、ネットで議題毎に国民直接議論できるような直接民主制へ移行するのが、次の目標となるだろうと思います。
ネットがあるので、代表を選ばなくても議論はできますし、国会議員はかなり広い範囲をカバーせざるをえない状態にあるので、それよりは各分野に詳しい人やアイディアのある人が直接政策を考えたほうが効率的です。
国会というのは単純化すると法律というルール決めと、実際の政策判断、予算決め(税金の使い道を決めること)が主な役割と言っていいだろうと思います。どれも少数の政治家が決めるより多くの国民が知恵を絞り、みんなで投票したほうがより民主的なものになるはずです。
問題としてすぐに思いつくのは、大人数が関わると国連の大会議場での会議のように人の意見を確認するのに時間がかかるので、決定までに時間がかかってしまう点です。他にもあるでしょうが、時間制限や再議論の余地を残しておくなど、いろいろな改善方法はあるだろうと思いますので、これはそうなったときにみんなで考えればいいだろうと思います。
まずはどうしても私利私欲から悪いことをしてしまう富裕層の特権階級意識を壊して、公正な社会を作ることが先決だろうと思います。
集ストの話に戻ります。何度か書いていますが、公害や精神病問題の一部に集スト問題も組み込んで合わせて対処するという方向性もなかなか有望ではないかと思います。
周辺分野の問題を扱っている団体との連携は、とりあえず問題の周知能力が上がるだけでも大きな前進といえるのではないかと思います。
集スト犯罪を続けるには莫大な資金がかかります。世の中では直接利益を回収できないことはだいたい税金など使って行われるのが普通のパターンです。集ストは政府から特別会計などで莫大な予算を確保し、秘密の防犯公共事業として行われているのだろうと思います。
その巨大な防犯利権を破壊するという方向も有望な活動になるだろうと思います。政府や行政レベルで巨大な利権が存在することを周知していくと、税金の無駄使いを許さない最強の省庁である財務省あたりは、苦々しく思い、何とかして予算を削ってやろうと考えます。
今の財務省は税金支出を減らした者が出世するという組織内ルールができ上がっているので、こういうものが利用できるはずです。
他にも税金を自分の身内の関連企業に流して自分にも還流させたいという議員・官僚はごまんといます。地方議員でもそうですが、政治に関わる者の課題は自分の力で地元や身内の企業を豊かにするというのがほとんどだろうと思います。
政治家にとっては地元や身内の企業こそが自分の票であり資金源であり、力の源ですから、自然とそうなっていきます。
議員・官僚の思考パターンはだいたい身内を富ませるというものですから、莫大な集スト防犯利権をエサにして、利権の奪い合いをさせることで、利権を弱体化させ、結果的に集スト予算を減らして被害を軽減するという流れになるだろうと思います。
被害者のみなさんは集スト利権が莫大なこと、このサイトの資産では最大2兆円の恐らく特別会計などの秘密予算が組まれて運営されている可能性を、できれば議員・官僚かそれに近い人たちに周知していくのがいいと思います。
今は麻生が財務大臣なので、官僚や政府が麻生鹿児島田布施の警察や恐らく軍事利権とも癒着しているのだろうと思います。警察や自衛隊の予算を奪い取ってやろうという財務大臣などが現れれば集スト予算の減額や廃止の可能性も少しは高まるだろうと思います。
逆に麻生が財務大臣である間は厳しいかもしれません。麻生は怒涛の戦時中生まれで、もう70代半ばですから、後5年もすれば引っ込むだろうと思います。防犯利権が叩きやすくなるのはその頃になるかもしれません。うまくいったら大東亜戦争の亡霊、麻生太郎を逮捕してほしいと思います。悪いことならいくらでもしているはずです。
集ストに本当に2兆円も使っているなら10兆円でもいいので奪い取りたいという議員・官僚は山ほどいるでしょうから、なるはやで奪ってもらえると、少しはマシになるかもしれません。奪われた利権が悪いことに使われないことを祈ります。 2019.6.9, 2019.10.5
周辺被害団体との連携
被害者の団結をどうすべきかというテーマに対して長い間、役に立ちそうな答えが見つからずにいました。それが今年に入って、誰かが前に出てリスクを背負いながら道を示していくしかないだろうと思うようになりました。誰でも自分が矢面に立って戦うのは嫌でしょうから、誰かが覚悟を決めて前に出て大丈夫だということを示しながら団結を進めていくしかないだろうと思います。
私も嫌でしたが仕方なくリラックスさんの街宣へ行って顔を出してきました。実際に行ってみると別に大したことではありませんでした。人が演説したり話し合うだけのことです。
これは矢面に立つというレベルではありませんが、表に顔を出しても別に大丈夫だということを集ストに関わるみなさんに示すことはできたのではないかと思います。これも被害者の団結を進めるための活動のひとつです。街宣と定例会議くらいは毎月各地域で行えるようになるといいですね。
その前に被害者団体同士が協力し合えるといいのですが、これは難しいようなのでひとまず先送りしておきます。どこかの団体がいい活動をしていけば、自然と協力を申し出てくる団体が現れるのではないでしょうか。
科学や学問の世界では、師弟でどちらも功績を残すことがありますが、最後は喧嘩別れしていたということがあります。こだわりが強すぎると、どうしても譲れない部分が出てきてしまうので、専門家同士が仲良くいっしょに研究を進めるようなことは、意外と難しいようです。
それと同じように、教科書のない反集スト世界では、被害団体のリーダーやブレーンのみなさんが専門家であり、内部の権威となっていることと思います。そうなってしまうと他の人と意見が違ったときに、優劣を決めたり、譲り合ったりすることは難しくなってしまう部分もあるのではないかと思います。
集スト被害者団体同士の協力が難しいらしいことが分かってきたので、一旦視野を切り替えて、公害や精神病などの問題と戦っている集ストの周辺分野の団体と協力するのがいいのではないか、と思い当たりました。
結果的に集スト被害に近い被害を問題にしている団体が他にもありますので、そこと共闘するイメージです。実際には他の団体のほうが大きくて活動も活発なのではないかと思うので、他の団体のデモや集会などに集スト活動家のみなさんも混ぜてもらって周知活動をするようなイメージです。
まずは合同ポスティングしたり、チラシを交換して両方のチラシをポスティングしあうクロスポスティングのような形にまでもっていければ、問題解決に向けてかなり前進したとみていいのではないかと思います。
海外の反集スト団体と連携するのもいいのですが、日本は島国ですから協力できることも限られてきます。それなら国内の周辺分野の団体と協力し合うほうが現実的だろうと思います。
日本で街宣やポスティングなど精力的な活動を続けている活動家のみなさんが次に目指す目標のひとつとして、周辺分野の団体との協力というテーマも加えておいてほしいと思います。
周辺分野の団体も政治の左右翼のような両建戦術で分断・対立させられていることと思いますので、同じ分野の他団体とはうまくいっていないだろうと思います。ですが、別の分野であれば手を組みやすいかと思いますので、けっこうチャンスなのではないかと思います。
共闘には普通に加害者の妨害が入るかと思いますが、最初に高度な離間工作や精神病レッテルを貼るための偽情報の先入れなどの加害手法を理解してもらえれば、何とか協力し合えるようになるのではなかいと思います。
対処予定リスト
このテーマはできれば取り組みたいと思っていることのリストです。自分でもできそうだという人がいたら各自で進めてみてください。反集スト活動としてはポスティングによる周知活動が王道だろうと思いますが、自分は少し違うアプローチも試したいという人にはちょうどいいかもしれません。 2019.6.10< 対処予定リスト >
主に継続中の課題は次のようになっています。 2019.6.10 不正選挙打破のため出口調査のノウハウを調査する：できればやりたい
2018.11.4 テク犯シェルター記事のまとめ：停滞中、鉄板・防音材追加予定
2019.6.10 警察・役所などへの聞き取り調査：継続中
2018.12.6 精神病でないことの証明：精神病扱いの誤解を解く：ほぼ保留中
2018.11.6 分類の整理：随時整理中
2019.3.19 被害者の団結に向けた活動：信頼関係構築、期待感・安心感を高める
2019.3.19 雷ガード製品の効果を試す：一旦終了、計測器などがあれば再開予定
2018.11.4 不正選挙打破のコツを周知：ツイッター新アカウント作成か
2018.10.7 人気記事の英語翻訳版作成：保留中
2018.11.4 視覚資料の強化：保留中
2018.11.4 テク犯対処のための基礎知識：保留中
2018.11.4 強者と弱者の理論、被害者や加害者の洗脳と解除など：検討中
2018.11.4 Tails(PC OS)の動作テスト:保留(被害悪化時に対応予定)
2018.11.4 音声動画の更新：保留中、リラックスさんによると動画はいいらしい
編集記
反集スト活動を続ける理由
個人的には、自分が被害を受けても、実際に加害行為をしているような末端の雑魚を恨むような気持ちはあまり起こらなくなってきてます。悪いのは集ストシステムであって、システムの末端に取り込まれた人たちには、加害行為を止める力はありません。命令通りに動くのみだろうと思います。
刑法に共同正犯という考え方があって、犯罪に加担した者は主犯従犯に限らずすべて正犯(犯人)であるとされています。犯罪に関わった者は全員犯罪者だということです。
雑魚たちは犯罪に加担しているので正犯であり犯人ではあるのですが、その権限からみると共犯を断る力もないので、加害者の中ではかなり被害者に近い部類に入るはずです。加害を辞められるなら辞めたいという加害者もけっこういるのではないかと思います。
そんな雑魚たちの愚かな行為からは、悪意よりも犯罪の解決を求める世界からの嘆きのようなものが含まれているのではないかと思うことがあります。
ブログすら数年毎に削除されてしまうようなのが私たち集スト被害者の現実ですから、ブログなどで情報発信できるだけでも、恵まれている部類に入るのかもしれません。
反集スト活動は被害者・加害者を含めたすべての集スト関係者の希望であって、この世界が私たちに求めている使命のようなものではないかと思います。
あまり宗教的な表現になるとよくないので普通の言葉で説明すると、自分の住む地域やその先に広がる世の中全体を、少しでもまともなものにしようという当たり前のことを、今できるのが集スト被害者であり、世の中をメンテナンスするような当たり前のことが反集スト活動なのではないかと思います。
反集スト活動という言葉はあまり使われていないようですが、集団ストーカー犯罪と戦っている人は、もっと自信を持って、迷わず歩みを進めてほしいと思います。
NWOでつまずく進捗作成
NWOへの対処法について考えていたら、うまくまとめられず、この進捗作成が停滞してしまいました。まとめるには時間がかかりそうなので保留にしています。テーマが大きすぎたのと、情報が多すぎたのがよくありませんでした。NWOや実際に進んでいるグローバリズムを考えるとあくまで利益自体が目的であって、そのために得するルールを作り、世界を混乱させるという戦略ではないかという気がします。
完全な世界支配のようなことは、世界支配層もできるとは思っていないし、そこまでやる気はないが、できそうなところは進めていきたいといった感じではないかと思います。
そんな中、一帯一路が完成しても、人々の交流も活発化するので、NWOへの対処はまだまだできる、といったツイートをリツイートしたら、いやいや一帯一路はまずい、といった反応がありました。これが今回のNWO記事更新の直接のきっかかです。
一帯一路完成後の話をしてしまうと、一帯一路を肯定しているグローバリストの意見のようにもみえるので、批判されても致し方ないところではあります。ですが、統一教会がせっせと日韓トンネルを掘っていて、これを止めるのは現実的に難しいでしょうから、そろそろ一帯一路完成後のことを考えてもいいだろうと思います。
日本国内の交通網はだいたいつながっているので、日韓トンネル開通後は日本全国が韓国とつながってしまいます。利益もでるでしょうが、リスクもかなり高まってしまうだろうと思います。それがトータルで日本にとっていいことなのか、悪いことなのかはよく分かりません。
大陸側は韓国とつながるというより、その先の中国やロシア、ヨーロッパとつながるという意味合いのほうが大きいだろうと思います。ISISテロなんかも上陸してしまう危険があります。
一帯一路の主要路線は、たぶんシオニストが管理するので、バックパッカーが自由に旅行できるようなものにはならないだろうと思います。意外と通行税が高くて利益が出ないようなところも出てくるかもしれません。
欧米シオニストだと日露ルートの関税を高くして日露友好を妨害したりしてくるのかもしれません。
まずは日中の貿易が円滑になるだろうと思うので、しばらくは儲かりそうなイメージがあります。商売というのはより高く売れる場所や相手に売るというのが基本ですから、交易路が増えるだけでビジネスチャンスはかなり広がるだろうと思います。
ISISテロは沈静化に向かっていますし、日本でやるには首謀者が必要なので、北朝鮮のISISが偽装されていますが、日本には米軍が駐留しているのと、日本自体も世界的にはかなり軍事力があるので、本気で日本に攻撃してくるテロ首謀者というのはなかなか出てこないのではないかと思います。
テロがあるとすれば、数年前の北朝鮮の大陸弾道ミサイル問題のように、日本と裏で手を組んだ南北朝鮮との泥試合のような茶番劇が繰り広げられるくらいではないかと思います。
日本人の戦争嫌いははっきりしているので、天皇や上皇の命を奪うくらいのインパクトがある事件が起こっても戦争をしようということにはならないだろうと思います。
日本はともかく米軍まで敵に回そうという国があるとも思えません。そうなるとやはり問題は米軍ということになるかもしれません。
アメリカの友好国というのはだいたいアメリカに侵略されてしまっているので、米軍対自衛隊という茶番劇が繰り広げられるようなことが、将来的に起こってくるかもしれないような気がします。
ちなみにシリアのISISは、完全にシリア対アメリカという構図になっているそうです。アメリカが対テロ戦争と言ってシリアを侵略している形です。シリアの後ろにはロシアが付いているので、代理戦争になりそうな構図ではありますが、今はそれもバレてしまうので、何も起こせずに沈静化に向かうのではないかと思います。
アメリカが矛先をイランやベネズエラに変えてきているのはそういう背景があるのではないかと思います。
日本の改憲で自衛隊を海外派兵するとなると、対テロ戦争の名目で、自衛隊がシリア軍を攻撃することになるだろうと思います。アメリカが日本に改憲を迫っているのは、自衛隊をアメリカの傭兵として使う作戦とみられているそうです。
NWOなどの陰謀世界の話と表の世界の話がどれくらい関連しているのかというのが気になるところです。グループやネットワークを考えるときは陰謀世界の見方が役に立ち、表の世界の動きを考えるときは各勢力の利害関係をみるのがいいのではないかという気がします。
正反合の両建戦術は世界支配層ネットワークの中でも大量に使われているので判断が難しいです。意図的に仕組んでいるもの他に自然発生している分断状態もけっこうあるのではないかと思います。
人の意見というのはまとまらないものですから、一般の人も、陰謀論的な超富裕層も、基本的にはバラバラでそれほどまとまっていないのではないかという気がします。どちらも泥臭い離合集散を繰り返しているのではないかと思います。
そうであれば、やはり被害を改善できるチャンスはあるはずですから、何とかしていきたいと思います。 2019.6.10, 2019.6.12