日記＆メモ帳

この情報は、BFログのコメント欄でたまたま見つけたものです。
どこまで真実かわからないため、保留にしておきます。
（https://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2008/10/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E3%83%A8%E3%83%BC%E3%83%AD%E3%83%83%E3%83%91%E3%81%AE%E8%BB%8D%E4%BA%BA%E9%81%94%E3%81%8C%E7%A7%98%E5%AF%86%E4%BC%9A%E8%AD%B0%E3%82%92%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B.html）

FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画

1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、
カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
　この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
　これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙　1992年11月19 日付


2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
　これはEDOM計画＝エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー＝記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。
デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
　FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要が
ある」という考えに沿ったものだった。
　CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
　また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
（CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7）


3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カトリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
　子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付


4. チャイナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 （チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン）と、冒頭で記載したユアン・
キャメロン（チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト）である。
　メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。

　アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。


5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
　テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡
している。


6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を１年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602～1612


7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。
最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日　米国上院議会公聴会議事録（※注1）

※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。


8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
　今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・Ｊ・アービン委員長（上院議員）の発言。


9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
　米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
　またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイスラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金がこのLSD販売から得られていた。

　現在、世界中で公然と市販＝密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である（脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもある）。


10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク（CIA創立メンバー）の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使った人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
　LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
　既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
　今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
　アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争＝MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
　LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール＝MC技術」である。


11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
　現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラーは、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教（ソルトレーク・・）の指導者である。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソンがいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
　現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカースは英国軍事産業ヴィッカースの経営者である。


12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西（スペイン）戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。

ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル（技術）を売却している。


13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフは、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
　ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。


14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
　チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
　ヴィッカース＝ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
　米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター（ノース・カロライナ）があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている （FEMAはイーゴリの指導を受けている）。
　現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
　既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買（パーミンデックス＝ドレフュス）のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。

傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化＝奴隷化の準備は完了している。　 　



…



静かに進むクーデター　新しい世界秩序、NWOニュー・ワールド・オーダー



　かつてヨーロッパ中世を支配した貴族と国王は、自分達の支配が永遠に続くと考えていた。貴族と国王は近代国家（ネイション・ステイツ）などというものの 存在さえ知らず、将来世界中が国家というシステムにより支配される等とは考えても見なかった。
　現在の私達も国家が永遠に続くと考え、国家が無くなる等という事は全く予想してはいない。また、全く新しい世界規模の政府・支配システムが、今後出来て行く等とは夢にも考えていない。
　中世の貴族を中心とした国王の騎士団・軍隊は、やがて国家の公務員である国軍に取って代わられる事になる。しかし国家が十分な財力を持たず、公務員を正式に雇用出来なかった過渡期には、貴族と国家が臨時雇用した私兵・傭兵の混合部隊が軍事力の中心となった。この傭兵が、やがて出現する国家の正式公務員＝ 国軍になって行く。
　同様に現在の「国家というシステムが廃棄処分にされる」過渡期には、昔ながらの国軍と「新しい世界規模の政府・新勢力の傭兵」の「混合部隊」が軍事力の 中心となる。現在、米軍の過半を傭兵が占めている事の意味するものはそれである。
　国家の軍隊の過半を国家に所属しない「別の何者か」が占有し始める。これは静かに進行しつつあるクーデターである。

1. 米国の法律では、紙幣は財務省が発行すると規定されている。しかし実際には中央銀行FRBが紙幣を発行している。これは法に反する違法行為であり、現在世界中で流通している米国のドル紙幣は、全てこの違法行為に基づき非合法に発行された無効なものである。世界の経済は、この最初から無効なドル紙幣によって動かされている。
FRBは「公的機関」では無く、民間株式会社であり営利企業である。
フォード自動車等の民間企業が、会社経営者と株主のために「最大の利益」を上げる事を目的とした私利私欲のための組織であり、「本質的には」自分の利益のためなら社会や国家がどうなろうと関係ないと考える組織であるように（それが民間営利企業というものである・・）、米国の中央銀行、そして世界の中央銀行でもあるFRBは、元々「私利私欲のための組織であり、自分の利益のためなら社会や国家がどうなろうと関係ない」営利企業である。この私利私欲のための営利企業が、あたかも「公的機関」であるかのような顔をし、世界を「動かして」いる。


2. FRBは営利目的の企業であり、毎年大量のドル紙幣を印刷し米国政府に「レンタル」している。当然、貸し出す紙幣の量と期間により、膨大な「レンタル料金」がFRBに対し米国政府から支払われる。
　現在、ドル紙幣を使って商取引きを行い貯金をし、買物をする世界中の全ての人間達は、米国政府を通じて自分の使用するドル紙幣のレンタル料金を自動的にFRBに支払っている。これは買物のたびにサイフの中からお金をピンハネされ、盗まれている事と同じである。財務省が紙幣を印刷すれば、レンタル料金など全く必要ないにも関わらず、わざわざFRBが紙幣を印刷し、世界中の人間からお金をピンハネするシステムが出来上がっている。
　FRBは印刷機を回転させるだけで世界中の人間に「課税」し、毎日「イスに座って遊んでいるだけで」莫大なレンタル料金、紙幣の「使用料」が懐に入ってくる仕組みになっている。
　FRBが「営利企業」であるという事はこういう事である。こうして不正に非合法に産み出された莫大なFRBの利益は、FRBの大株主の懐に「自動的」に転がり込む。FRBの大株主がブッシュのシティ・バンクであり、イスラエルのイーグル・スターである。
　こうして軍隊同様、世界を支配する「公的機関」FRBが、極く一部の「私利私欲」の多国籍企業・銀行に「乗っ取られる」クーデターが静かに進んでいる。


3. 既報のように、米国の「災害救助法」には生産手段の政府による没収、市民への強制労働命令権、市民への集団移住命令権、物資の市民からの強制調達権、 報道の監視・検閲・停止命令権等が規定されている。
　これは事実上、米国政府が「国民のため」に活動するのではなく、「国民以外の何者かのために」国民を支配、管理する事を宣言している法である。
　この「災害救助法」には、「全ての米国公務員は、FEMA・危機管理庁の指示に従うものとする」という規定がある。選挙で国民から選ばれた大統領と議員ではなく、FEMAが全てを「支配する」と規定されている。大統領と議員は、全ての権限を「失う」事になっている。
　これはクーデターではないのか？
　災害時には、大統領が指揮を取り行政機関を素早く動かし、被害者を救出すれば良いではないか？　選挙で選ばれた大統領と国会議員と、地域社会について詳しい知識のある地方の行政機関から全権限をFEMAが奪う必要がどこにあるのか？
　国家と行政機関を運営した経験の全く無いFEMAが、何故わざわざ全権力を握らなくてはならないのか？　
・・既存の「国家」から全権利を剥奪し「全く別の支配機構」を創り出す、つまりクーデターを起こす事、それ以外にFEMAに全権利を委譲する理由は考えられない。
　この法律は、軍隊の私兵化、中央銀行FRBの多国籍企業による乗っ取り等、静かに進んでいるクーデターのエピローグを飾る法律となっている。


4. 1960年代には既に、米国陸軍が災害時に州政府の機能を武力で「鎮圧」し、軍隊が各州ごとに軍事国家・軍事政府を作る「ガーデン・プロット」計画が策定されている。

この中には、「ケーブル・スプリサー」計画と呼ばれる「危険人物」1万8000人の処刑、拘留計画が含まれている。しかし、「危険人物」とは一体誰の事なのか。戦争を仕事とする陸軍にとっての「危険人物」とは、戦争に反対し企業の起こす環境破壊に抗議する人達の事、つまり「一番正常な精神の持ち主」達の事ではないのか？
　70年代にはFBIが、「インテルプロ」というベトナム反戦運動家達の一斉・拘留プログラムを持っている事が連邦議会で暴露され大問題となり、チャーチ委員会という調査機関が議会に設置されている。
　また、別プログラムとしてCIAも「カオス」作戦という、災害時を利用し政治運動家等を逮捕、拘留するプログラムを持っている。
　しかし、現在の政府とは全く別の新しい「政府」を災害時を利用して創り出そうという、最もトータルなクーデター・プランは陸軍のものであり、先の「ガーデン・プロット」計画を発展させ、現在では陸軍「RX84」計画として数十万人の市民の処刑、拘留リストが作成され、強制収容所がFEMAによって準備され始めている。この「RX84」計画の具体的な軍隊用実戦マニュアルが「米軍民衆鎮圧マニュアル」ファイルNO.FM41-10であり、そこには「軍隊が大統領府・連邦議会・州議会・裁判所を制圧し、軍が政府を作る。反抗的市民への実弾使用許可」が明記されている。
　軍＝傭兵は、「アメリカ合衆国」を「終わりにする」具体的作戦をすでに作り終えている。新たに作り出されるのは、政府に不満を表明しただけで「強制収容所」に送られる、超中央集権の新世界政府NWO（ニュー・ワールド・オーダー）
であり、「全ての権限はFEMAに集中」されている。


5. FEMAを設計したカーター政権の大統領補佐官ブレジンスキーは、「全国民に対し、反抗心を司る脳の前頭葉を切り取るロボトミー手術を行う事で、国家の治安
維持が可能になる」と著書で主張している。
　また、ブレジンスキーの副官として、FEMAの設計を行ったサミュエル・ハンチントンは、「イスラムと西洋は文化・文明が異なるのだから戦争は必然」という「理論」を著書「文明の衝突」の中で展開し、アフガン、イラク戦争を全面的に支持する世論を世界に広げている。
　ロックフェラーの「庭」と呼ばれる黒人奴隷農園のメッカ、ジョージア州アトランタでピーナツ農園を経営していた農夫カーターを大統領に仕立てたのは、隣近所に住むロックフェラー（ブッシュのボス）だった。そしてカーターとロックフェラーは2名とも「敬虔」なモルモン教の「信者」である。このカーターの補佐官ブレジンスキーの作ったFEMAの資金源と、その活動目的の世界政府NWOが誰のためのものであるかは、もはや明らかである。
　カーターのCIA副長官だったフランク・カールッチは、父ブッシュのCIA長官であり、現在はカナダの情報通信会社ノーテル・ネットワークの社長となっているが、この会社は2名の社長が共同で経営を担当している。
　1名はカールッチ、もう1名はテロリスト資金源一族、ビン・ラディンである。・・「誰かがテロをやれば、それを口実に管理体制を強化し超中央集権体制が作り出せる。災害が起これば、それを口実に管理体制を強化し超中央集権体制が作り出せる」。


6. 1992年、フロリダ州のハリケーン、アンドリューの災害の際、FEMAによって多数の市民が連れ去られ、行方不明になっていると既報した。
　現在FEMAは全米各地で強制収容所を作り運営している。
　米国の「精神病法」では、他人に危害を加える危険のある患者は隔離できる事になっているが、隔離は精神病院等で行えば済む問題であり、強制収容所を作る必要は無い。
　米国の新移民法でも、不法移民は母国に強制送還すれば済む問題であり、強制収容所で不法移民を奴隷労働させる必要は無い。
　また、複数の大統領令が「災害」時に市民を裁判無しで拘留出来ると規定しているが、現在は災害時ではなく大統領令は発効していない。つまりFEMAの強制収容所は、法律上の根拠がなく全くの非合法なのだ。


7. ペンシルベニア州の中部、アパラチア山脈のアランウッドに、50万坪もの巨大なFEMAの強制収容所がある。周りを取り囲む3メートルの高さの有刺鉄線 が「収容者」の脱走を阻んでいる。
　収容可能人数は1万2000人。現在の収容者「数」はアランウッドだけで1000人弱である。もちろん全員裁判も受けず、非合法に拘束されている。

　同様のFEMA運営の強制収容所が以下の場所にある。

アリゾナ州フローレンス。
カリフォルニア州ツールレイク。
オクラホマ州エルレノ。
ウェスト・バージニア州ミルポイント。
ウェスト・バージニア州アンダーソン。
ウェスト・バージニア州レイスバーグ。
サウス・カロライナ州グリーンビル。
アラバマ州モンゴメリー。
アリゾナ州ツーソン。
フロリダ州アボンバーグ。
アラスカ州メルエンドーフ。

　各収容所には、毒ガスによる市民の大量虐殺用のガス室と、断首台を備えた巨大火葬場が隣接しており、FEMAは独自に全世界の数百万人分の人間の処刑、 拘束予定者リストを作成している。

　また、陸軍とは別に、FEMAの傭兵を使った全米各都市での「市民の強制収容」の実戦訓練が、作戦名「REXアルファ 84」「ナイトトレイン84」として繰り返されている。



…



　

情報短信：塩素、フッ素、予防注射のことなど



1. 水道水は塩素で「処理」されているが、人体に有害なウィルスを殺菌する効果は塩素には全くなく、むしろ人体に有害である。殺人用の化学兵器製造過程で余る塩素を無害にしてから捨てるのには費用がかかる。
　そこで「塩素はウィルスを消毒するのに効果がある」ということに「され」、政府が水道水の「処理」のため買い上げる事になった。化学産業の利益のためである。


2. アルミニウムの製造過程で猛毒のフッ化ナトリウムが発生する。安全な形に処理して捨てるのには費用がかかる。
　当初は殺鼠剤（ネズミを殺す薬剤）に使用されていたが、突然、歯の強化に役立つという話が「作られ」、ハミガキ粉に使用され、フライパンのコゲ防止に使用されるようになった。
　フッ素には歯を強化するよりも、カルシウムを壊れやすくする効果があり、また神経をマヒさせ、思考能力を低下させる猛毒であるにも関わらず。


3. 現在、子供に対し普通に行われている種痘の予防注射を受けていない人間にガンにかかる患者は居ない。統計は、種痘の予防注射が細胞のガン化の原因である事を証明している。
　予防注射を世界的に推進したロックフェラー財団は、「病気の流行を奨励し、多過ぎる人口を減らすべきだ」としている。石油財閥のロックフェラーは、「不要な人間を殺害し」産業用石油の枯渇を避けるべきだと主張している。


4. 時々流行するスペイン風邪（インフルエンザ）の死者の大部分は、インフルエンザの予防注射を受けた者である。



…

FEMAによるクーデター計画
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
　こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。近い将来、大規模なテロあるいは災害が起こる事を前提に、この「私的機関」FEMAに米国の世界の全権限が集中する法案が、既に出来上がっている。
　9.11でも明らかなように、米国政府は、いつでも自由に「政府自身がテロを起こし、危機を管理すると称して、市民からあらゆる権利を奪う」事が出来る。


2. 既報の災害救助法により、米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
他にFEMAによる、

●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。

●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。

●第10998号「全食料と農場の接取」。

●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。

●第11000号「全市民への強制労働命令権」。

●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。

●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」・・郵政長官が実行義務の実施機関となる。

●第11003号「全航空機、空港の接取」。

●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。

●第11005号「全鉄道、運河、倉庫の接取」。

●第11490「政府の全権利、機能のFEMAへの移譲」。

が既に決定されている。
　これはFEMAによるクーデターであり、選挙で選ばれていない者達による独裁体制の確立である。
　既報のように、これは憲法の停止と抱き合わせであり、これは選挙によって選ばれた者による統治、選挙によって選ばれた者達の作った法による統治、つまり近代国家の統治原理の終焉、近代国民国家（ネイション・ステイツ）の終わりを
意味している。


3. こうして独裁体制を完成させたFEMAによる世界統一政府？の中枢として、現在、地下に政府機関を移す準備が行われている。
もはや民主主義は「終わった」のであり、議会を開く必要もなく、議論された内容を公開する必要もない。行政機関に市民が苦情を言う権利もない。行政、政府は市民の目に見えない場所で、立入り禁止区域、軍隊に守られた地下都市で「密かに一方的に」物事を決める。市民は黙ってそれに従うか、既報の強制収容所に収監されるだけである。

　ワシントンから西に70km程のヴァージニア州ブルーモントにFEMAの「闘争統制作戦本部」、通称マウント・ウェザー基地が作られている。
　ここは数十万人が居住可能な巨大地下都市であり、発電施設・住宅・政府機関・地下交通網等を備えた完全独立政府組織となっている。
　ここが、「アメリカ合衆国」が消滅した後の「新しい政府」の中心となる。同様の「見えない政府」機関、地下巨大都市は複数作られており、これにより複数のネットワーク型地下政府が形成される。
　メリーランド州オルネイからレイトンスビルに向かい、108号線を進んだリッグス・ロードにも地下10階の巨大地下政府都市が建設され終わっている。
　他に、ペンシルベニア州、テキサス州デントン、コロラド州デンバー、ワシントン州ボセル、ウェスト・ヴァージニア州、ノース・カロライナ州にも、同様の巨大地下政府都市が建設を終了している。


4. FEMAを創立した政権が、モルモン教徒カーター政権とそれを生み出したモルモン教徒ロックフェラーである事は既報したが、モルモン教の中心地ユタ州ソルトレーク・シティには、FEMAの全米通信基地本部が置かれている。
　この通信本部は、レーザー光線、赤外線による監視システムを完備した上、基地周囲を複数の中型戦車で完全包囲する厳戒体制を常時取っている。ペンタゴンでさえ取っていないこの異常な警戒体制は、この通信基地の重要性を示している
とも言える。
　このユタ州の通信基地のコンピューターには、全米、全欧州の市民のID番号が登録され、それは全米の各地方警察・CIA・FBI・国税庁IRSのコンピューター、さらにベルギーのブリュッセル（ランベール銀行のEU本部のある場所・・）にあるNATO軍指令部のコンピューターと連結され、市民の個人情報の蓄積を拡大し続けている（何のため？）。
　同時にFEMAは、ヴァージニア州を拠点とした全世界の銀行間財務処理システムSWIFT、また全地球規模電子資金転送システムEFT、さらにニューヨークを中心とした手形交換決済システム・コンピューターCHIPSと連結され、全地球規模の市民・企業の活動・資金の動きを完全把握している。
　今後、カードや電子マネーによる支払いが浸透すればする程、FEMAに「問題のある人間」と認定された人物は、「どこで缶ジュースを買ったか」まで完全に把握され、さらには缶ジュースを買うための資金さえ口座を凍結される事で奪われ、生存する権利を奪われる事になる。
　繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。


5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
　麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
　麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラである。サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。　同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
　麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った麻薬業者、世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
　金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
　南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
　サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
　このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメックス（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。ランベールがイスラエルを建国した事、AOLタイムワーナー・ランベールとCNNTVの経営者である事は既報した。
　デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。


6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
　それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
　FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
　FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
　ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
　何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。


7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
　それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、あるいは特殊な電磁波を用い、人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
　人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターのグレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こうした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。

（引用終わり）