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そういうことか NHKニュース７ 2017年11月7日以降
Telecast_criticism_20171107_news7, 2017/11/10, 2017/11/15, 評価(C)
目次
11月
７日 ８日 ９日 10日
11月7日放送分
連続青酸変死事件
保険金目当てに再婚した夫に青酸カリを飲ませて殺したという事件の裁判の続報です。保険会社というのはどんどん外資系が勢力を伸ばしていて、この外資系の多国籍企業というのが超富裕層、いわゆる支配層ネットワークにつながっています。保険金詐欺とは支配層の利益を阻害する犯罪なので、大手マスコミであるNHKを使って、保険金詐欺に厳しい罰を与えたと宣伝しているのでしょう。支配層というのは主に詐欺と脅しを使うのですが、詐欺師自身が被害に逢うのをもっとも嫌う犯罪のひとつが詐欺犯罪です。これは詐欺師が詐欺に引っかかっていたということですから、暴力団が暴力事件で脅されるくらい屈辱的なことだったのだろうと予想されます。2017/11/10
株価高騰 25年振り
日経平均が25年振りの高水準になっています。これは支配層によるモリカケ国会が終わるまでの、好景気アピール工作とみてよいでしょう。支配層からすれば金融相場などは簡単に操作できます。実質的には支配層関係者だけが儲かるギャンブルとなっていて、それを知らない一般人からお金を巻き上げる手段となっています。また、今回の株価操作は日本政府からのイバンカ基金への５７億の実質的な賄賂や米兵器購入の見返りとなっていることが予想されます。政治の世界もギブアンドテイクとなっています。
原油先物価格値上がり
今年６月にサウジアラビアの皇太子が変更された影響で値上がりしていると、NHKは主張しています。サウジと言えばアメリカ９１１同時多発テロの犯人だと、アメリカが主張している国です。つまりアメリカの敵は日本の敵とばかりに、批判している形になっています。９１１の犯人は、国家レベルではアメリカとサウジ両国が主犯とみられています。アメリカは共謀したのに裏切ってサウジを犯人扱いしたので、仲が悪くなっているそうです。
拉致事件
おなじみ横田めぐみの件です。いつもの北朝鮮へのイメージダウン工作で、"アメリカから大量の兵器を買うべきだ”といった言葉をそのまま放送しているNHKらしい対米従属姿勢が現れています。トランプ大統領来日で実際にアメリカの時代遅れの兵器を購入したことに対する言い訳報道のようなものです。
座間９人殺人事件
NHKが毎回、「９人の遺体」と題して放送しているのは、場所が座間で米軍のすぐそばで起きた事件であることを配慮しているようです。そうなると犯人と疑われる順は、米軍、自衛隊、公安、その他特務機関といったところが予想されます。共謀罪にレイプ山口事件など、犯罪をいくらでも隠蔽できる無法国家となっていることを知った米軍人が勘違いして犯行を繰り返しているといったところが真相かもしれません。その尻拭いとして一人の男性に罪を押し付けているのでしょう。
そもそも容疑者のロフト付ワンルームに９人の死体は多すぎるでしょう。容疑者の部屋にはクーラーボックスを隠すような場所はありませんので、二人目以降の被害者が同じ部屋で殺されたとするれば、被害者たちはみなクーラーボックスを不振に思いの中身を知りたがったりしたのではないでしょうか。そんな状態の部屋で次から次へと人殺しを繰り返すことなどできることではないでしょう。
室外で殺して室内に運んだと考える人もいるかもしれませんが、人の体は重くて大きいので、殺す場所までは生かしておいて自分の足で移動させるというのが犯罪や殺人の世界の常識です。仮に50キログラムだったととしても、５０キロの荷物を担ぎ上げることができる人はそうそういません。人が荷物を運ぶ場合、せいぜい３０キロくらいが限界で、それ以上となると持ち上げることすらできない人が大半です。無理して持ち上げてもすぐに足腰を痛めてしまうものです。現役自衛官などは重い荷物を運ぶ訓練もしていますが、容疑者はアルバイトのスカウトマンのような人ですから、５０キロの人間を運ぶことはできないでしょう。解体して運んだ可能性もありますが、実際に人の体を解体すると、殺人犯であっても精神的にまいってしまったり、我慢して解体しても血や内蔵が出てしまったりとかなり苦労するはずですから現実的ではありません。
この回の放送では、容疑者が遺体の遺棄方法をネット検索していた、と報道されていますが、検索した結果がクーラーボックスとは随分と粗末な選択肢を選んだものです。普通の犯罪者であればもっと完全な隠蔽方法を選ぶのではないでしょうか。証拠を自宅に保管するなど爆弾を抱えたまま暮らしているようなものです。気持ち的にも、見るたびに犯行の記憶が蘇るようなクーラーボックスなどいち早く処分したいと思うのが人情ではないでしょうか。
子供の予防接種
免疫を抑制するタイプの予防接種は接種を見送ることができる制度になっていましたが、今回のNHKの放送では、予防接種を見送った子供が亡くなったことから、接種を受けながら健康管理できるようにすることが検討されていると伝えていました。予防接種のワクチンが毒で効果がないことは世界的には知られているのですが、日本では支配層の少子化工作や医療利権拡大工作としてワクチン接種が推奨されています。日本でも詳しい専門家はこの事実を伝えています。ワクチンの中には水銀やアルミなど明らかに人体に有害な物質も含まれています。近頃増え続けている子供の精神病や発達障害などは、やたらと多い子供への予防接種が原因のひとつと考えらています。小さな子供は成長途中で特に害が大きくなる傾向があります。そのため保護者のみなさんは、役所、医療・保育期間、託児所、学校など予防接種であっても、何とかうまく言い逃れをするか、病欠などをうまく利用して大切なお子さんたちを予防接種の害から守ってあげるとよいでしょう。そもそも今の日本には発症率の高い感染症自体が存在していませんので、予防接種に効果があったとしてもほとんど必要ありません。有名なところではインフルエンザの予防接種も効果がないので無駄です。子供は未来の日本の宝物で、大人には子供を守る義務があります。
今回の放送で問題となっている水ぼうそうでは、平成24年までの過去10年間で予防接種を受けずに亡くなった子供はたったの３人だそうです。そのような発症する確率のひくい病気のために子供の体に毒を入れる必要はないでしょう。
NHKにはせめて子供の命くらいは危険にさらさないように努力してほしいものです。がん医療の嘘もそうですが、情報は日々拡散されていますので、マスコミが日本人の健康を害した罪が裁かれる日は必ずやってきます。これは事実であり時代の流れですから仕方ありません。そのときどんな言い訳をしても国民は政府やマスコミを許さないでしょう。
いざ裁判ともなれば国だけでなく、嘘を伝えたマスコミ各社も損害賠償を請求される立場になるでしょう。健康番組などで印象操作しているのだから責任は重大です。厚生労働大臣が先月の選挙で立候補を見送るなど、政治家はすでに対処をはじめています。逃げ遅れれば責任者として重罪人の汚名とともに人生を終えることになるでしょう。モリカケ疑獄のように政府がそもそも責任を取らないことは明らかです。籠池をトカゲの尻尾切りで見捨てたように政府は支配層上位の人間しか守ってくれません。そうなるといったい誰が責任をとらされるのでしょうか。
宮根がテレビで偏向報道について暴言を吐いてしまった件でもめていますが、嘘と知っていながら偏向報道を続けることは大変リスクが高くなってきてます。そろそろ偏向報道もあきらめどきなのではないでしょうか。一度失われた信頼を取り戻すのは至難の技です。フジテレビのような大量解雇が起こるのが今の日本の現実です。
トヨタグループ増益へ予想修正
売り上げ見込みは変わりませんが、円安の影響で増益の見込みとなるそうです。これは為替相場を使った印象操作で、円安になれば輸出の利益が増え、円高になれば輸入の利益が増えます。当たり前のことなのですが、これを増益と印象操作することで好景気や国の発展と誤解させようとしているとみてよいでしょう。過去に民主党政権も円高になったとき、対ドルで３０％も国家を発展させたなどと、ろくでもないことを言っていました。貿易で利益を出しやすいのは円安状態ですから、全体としては国を衰退させにもかかわらずのん気なことを言っていたのです。
米元軍人による射殺事件
スポーツ情報の前に少しだけ、申し訳程度にアメリカで元軍人が大量射殺事件を起こしたことを伝えています。元空軍の犯人は犯罪暦があり、本来は銃を購入できないはずなのに、米空軍がその情報を公開していなかったというミスがあったそうです。米軍批判も何もできないよりはマシですが、日本の座間大量殺人の真相究明も頑張ってほしいところです。
日本人宇宙飛行士、2019年に再び宇宙へ
日本人の活躍を伝えるよい報道のようですが、これもイバンカ基金や米兵器購入のご褒美といったところでしょう。2017/11/11
11月8日放送分
トランプ訪中、北朝鮮危機アピール
いつもの戦争誘導の印象操作報道です。支配層(※２)には満州帝国計画があり、これは満州に独立国家を作り戦争を起こすという計画です。北朝鮮への西側諸国の投資などを考えると、まずは北朝鮮を発展させ、朝鮮統一、満州帝国建国という計画になっているのかもしれません。北朝鮮は満州帝国建国までは西側諸国が資金提供や技術協力し、国連を中心とした国際世論もそれを容認する方向へ傾けておいて、建国後は日本・アメリカの軍事力などでこれを倒してお金儲けするといった計画となっていることが予想されます。朝鮮統一あたりが潮時となるでしょう。
旅行会社てるみくらぶ、計画倒産詐欺
４年前から粉飾決算を繰り返していたということですから、ライブドア・ホリエモンのような金融ユダヤ的な詐欺だったようです。表には情報が出てきませんが、犯罪手法を教えるフィクサーがいて表に出てくる社長などを動かしているようなことがあります。今回の件の経緯はよく分かりませんが詐欺で手に入れた９９億円のほとんどが旅行者の手には戻らないそうです。つまりどこかにうまく隠しているということです。そこまで計画して実行された可能性もあります。 また粉飾で銀行から引き出した融資も相当な金額になっていたようです。
詐欺というのは支配層のお家芸であり、支配層は自分たちの専売特許のように考えているらしく、一般人の偽ユダヤ式詐欺行為には厳しく制裁を加える、ということかもしれません。銀行というのは心理操作や諜報のように支配層の支配術の根幹を成すものですから、一般人がそれらの技術を扱うことが許せないのでしょう。被害にあった銀行も支配層系の銀行だったのかもしれません。
過労死防止
表向きは過労死となっていて労働環境の問題のような印象操作がされています。しかし、実質的にはパラハラを軸としたモビング(※１２)が行われていたことが予想されます。今、日本では労働環境だけではく生活環境全般の質が低下しています。全体としては支配層の日本破壊計画のような、日本の停滞作戦が実行されているような状態にあります。労働環境やその他の生活環境が意図的に悪化させられているとみてよいでしょう。支配層戦略としては貧困などの一般人の経済停滞は富裕層の経済力を相対的に強め、支配層を経済貴族としてより強い権力者へと変えることができると考えられています。これが世界的に実行されていることが予想されます。また貧困や病気などの労働・生活環境の悪化はモラルを低下させますので、支配層系の詐欺犯罪や両建戦術(※３)も成功しやすくなります。これも支配層の基本戦略のひとつとなっていることでしょう。
日産検査不正
先日、トヨタの業績が上方修正されたことが放送されていましたが、こちらは逆にイメージダウンとなる不正についての放送です。神戸製鋼の検査不正を端を発する検査不正問題はその後何社か不正が発覚し社長などが頭を下げる事態となっています。神戸製鋼といえば安倍総理が社会人として始めて勤めた職場であり、安倍批判という意味で不正が暴露されたのではないかと予想されます。トヨタは日本系の勢力ですが、日産は外資に権限が奪われてしまっているので、日産を叩いて外資へダメージを与えようという思惑があるのではないかと予想されます。これには支配層の泥仕合といった感があります。
モリカケ問題を受け行政文書ガイドラインを政府が作成
NHKがモリカケ問題に触れること自体が珍しいことですが、さすがに何も触れないまま終わると偏向報道の雄として汚名を着せられてしまうと思ったのか、少しだけ触れています。モリカケ問題では犯罪の証拠隠滅のためとみられる、保存すべき行政文書が削除されていたという問題が起きています。これに政府も少しは対処しているという印象操作が行われていました。政府のガイドラインは法制ではなく罰則もあいまい(ない？)ですから、実質的な拘束力はありません。単なる政治的なイメージアップ作戦が行われたとみてよいでしょう。問題となっている行政文書は、麻生副総理兼財務大臣のひきいる財務省で削除されていますので、安倍よりも麻生のほうが悪いことを隠しているような印象はぬぐえません。政府の土地転がしは行政文書がなくても土地という証拠が残りますので、不正があればいずれは処罰できるようになる可能性が高いでしょう。
ちなみに政府の土地転がしは昔から行われていますが、小泉政権下で所有者の履歴情報となる戸籍だったかと思いますが、書類を全国的に削除していて、これが原因で現在、所有者不明の土地が増えています。これは支配層の意図的な戦略だったと見られていて、所有者不明の土地を公有地として政府や自治体が土地を売ったり貸したりしてお金儲けをしています。
たしか人が引っ越した後に元の戸籍情報などを削除してもよいとったルールになっていたかと思いますが、過去の婚姻関係や続柄などをたどれなくするようなルールだったかと思います。この件はこのサイトでもいずれ調査検証する必要があると考えています。所有者不明の土地がどんどん国や自治体のものとなって、そこから支配層系の血族に払い下げられていきます。数十年という期間で考えれば、国民の土地が支配層にどんどん奪われていくという事態を招きます。そのため地味なようでいて実は重大な問題となっています。時間が経つごとに支配層の血族支配がより強化されていってしまうのです。2017/11/12
11月9日放送分
米中首脳会談
中国はアメリカとの間に２８兆円規模の取り引きをすると宣言しています。機器や農産品の輸入、ガス田開発などを行うそうです。これは中国系支配層によるアメリカへの経済支配作戦とみてよいでしょう。日本のイバンカ基金５６億円や数千億円規模の米兵器購入などは一気に色あせてしまい、むしろ日本の衰退を表している印象になってしまいました。華僑や客家の商売術がうまく活かされた結果となりました。
川崎市で大量の危険ドラッグが見つかる
危険ドラックといえば麻薬などと同じようにCIAの専売特許で、日本ではアメリカや北朝鮮経由で流入していることが知られています。今回のNHKの放送では、押収された危険ドラッグが映っていました。ダンボール箱や子袋に書かれた文字は、中国語、英語と思われるアルファベット文字、それに日本語でしたので、どうやら中国系のドラッグが摘発されたようです。
"リキッド(液体)、ファンタジーセックス２”などと英語で書かれたビンなどが見つかっていますので、このような名前の物を見つけ場合は注意したほうがよいでしょう。
なぜCIAは摘発されず、中国系のものが摘発されるかというと、CIAは日本の政治経済、警察・公安・自衛隊・その他特務機関などに支配的な影響力をもっていて、日本の政府系犯罪の首謀者のような存在なので、自分たちの犯罪についてはいくらでも報道させないようにすることができるからそうなっているのでしょう。今回のNHKの報道もCIAのドラッグ利権を守るための印象操作という意味もあるのでしょう。
座間９人殺人
新しい情報はありませんでした。事件報道の引き伸ばしを図っているようです。
株価上昇２５年振りの水準
完全にバブってます。そろそろ下がる頃かと思いましたが、イバンカ基金拠出や米製の時代遅れの兵器を大量購入するなどの愚行が逆に日本の経済力の強さを印象付けたのかもしれません。とはいえ、大きな相場上昇は後の下落が予定されている支配層戦略である可能性が高くなっています。
TPP協定
日本のマスコミは大筋合意などというありもしない概念を捏造して交渉が進んでいるかのような印象操作をしています。しかし実際には後退の連続です。アメリカの脱退表明以降は、その他の交渉国も二の足を踏んでいて交渉は進んでいません。今回も凍結項目を話合っていますので、どちらかというと後退しています。
なぜ後退している交渉を進んでいるかのように報道しているかというと、支配層に対して日本側が努力をアピールしているということではないでしょうか。TPPでは日本側には利益が出ませんので、日本系支配層としても牛歩戦術などを取っているであろうことが予想されます。そう考えると悪い報道ではないのかもしれません。
アメリカが抜けたことで日本がTPP内の最大国家となり、議長国として主導国的な地位に立っているようです。日本のばら撒き外交の影響で、各国ともお金を援助してもらった恩があり、日本の顔を立てているといった状況でしょうか。関係諸国としても、日本からのさらなるばら撒きが期待できるとなれば、日本の相手をしない訳にもいかないことでしょう。
希望の党 共同代表選
希望の党は元自民党員などが主管していて、絶望の党などと呼ばれています。自民補完勢力で大阪維新の会のような第二自民党勢力とみられています。前回の選挙で50議席くらい確保していますが、元自民党の議員がたしか11人くらいいたそうです。議員だけでなく政策面でも明らかな自民補完勢力なのですが、恐らく他の野党の印象を弱めるため、NHKを使って野党第一党のようなイメージの印象操作をしているのでしょう。
モリカケ問題
会計検査院が証拠書類が不十分で判断できないと主張しているという内容でした。書類を管理しているのは、麻生率いる財務省と創価が支配する国土交通省ですから、日本の権力機構、実質的に天皇を選ぶ権限がある藤原五摂家から続く日本支配層の強固な牙城に守られています。支配層は、藤原五摂家と欧州貴族、さらに彼らがそれぞれ利用してきたサンカや在日、偽ユダヤなどが形成しているようです。宗教的には仏教系のカルトである創価学会、統一教会やモルモン教、イエズス会などのキリスト教系カルトなどが連携しています。末端の汚れ仕事を扱う暴力団のような位置にあるのが創価学会です。
ちなみに当サイトが扱っている集団ストーカー・テクノロジー犯罪の実行犯も創価が多いのですが、警察・公安・自衛隊などの加害者を捕まえて締め上げると、“自分は創価学会員だ”と言うように彼らはしつけられています。創価学会はスケープゴートになっています。
ヘリ墜落 ４人死亡
群馬県の山間の端にヘリが墜落して４人が亡くなっています。なぜこの報道が続いているのかはよく分かりません。綺麗に橋の上に落ちているので、CIAや米軍がEMP攻撃でうまく誘導していたのかもしれません。ついでに橋を壊すことで公共投資の利権を貪ろうとしていた可能性もあります。(※実際には橋は壊れていません) 日航機墜落事故は本当は核兵器の原料を運んでいたため米軍機にミサイルで撃墜されたそうですが、後から似たような闇が暴かれるのかもしれません。単にオスプレイでなくてもヘリは事故が起こりやすいといった印象操作だった可能性も考えられます。
NHKによると墜落の前に部品が落下していたということですから、本当はミサイルで撃墜されたもので、それをNHKなどの関係者は知っているのかもしれません。あえて知らない振りをしてミサイルで撃墜しないように米軍に暗黙の抗議を行っているのかもしれません。
オスプレイが墜落しやすいのは難しい操作を手動を行う仕組みになっているなどの設計ミスで、わざわざ放射性物質のストロンチウムまで無駄に搭載していますので、今後もオスプレイはなるべく避けていくべきでしょう。オスプレイはヘリなのに１機20億円もするのですが、これは戦闘機並みの値段です。高すぎます。低性能の欠陥機で墜落すると放射性物質をばら撒いてしまいますので、支配層の人口削減計画などにはよいのでしょうが、私たち一般人にはとても迷惑な兵器となっています。
APEC大筋合意
大筋合意とは日本が捏造した言葉や概念で世界には大筋合意にあたる言葉はないそうです。今回、NHKは“声明を発表することで大筋合意した”などと伝えていますが、声明は必ず出されるものですから、合意の必要はありません。何かしらの合意があったのではなく、政府が主張したいような内容がないまま終わったということだったのでしょう。日本のマスコミが大筋合意という言葉を使うときはおおむね何も成果がなかったということが多くなっています。
私たちが話し合いなどで何も進展がなかった、あるいは事態が悪化してしまったようなときは、少しでもよいので共通認識となっていたことを探して、「大筋合意した」と説明するという逃げ道もなくはありません。私たちが使うときは、「だいたいそういう方向に決まった」あるいは「そういう流れで意見が一致した」といった表現になるかもしれません。実際には、私たちが使って誤解を招いてしまった場合、私たちが責任を取らされますので、なるべく使わないほうがいいでしょう。政府やNHKには印象操作や偏向報道をしたとして、いずれ責任を取ってもらいます。2017/11/13
NHK胚フィギュア
羽生選手のジャンプミスの部分が放送されていました。フィギュアスケートでは以前から電磁波攻撃による演技妨害が懸念されています。演技の評価も不公平だということですが、電磁波で失敗させるのが一番簡単で発覚しにくい妨害方法となっているのでしょう。試合中に電磁波攻撃してしまうと目立つので練習中に攻撃するようになったのではないかと疑われます。そこまでして勝ちたいものなのかとも思いますが、日本と韓国・北朝鮮とを分断する(※３)のは支配層戦略で、具体的にはアメリカの日本支配権益や軍事利益につながっています。
以前、浅田真央さんと韓国選手が同じ大会に出るときばかり、浅田さんは重要なところで転倒していました。そこだけみると韓国関係者に疑惑が向かいがちですが、アメリカ系支配層の利権に近いですから、どの勢力の犯行か分かったものではありません。森元総理も浅田選手に対して、“肝心なところでミスをする”とよく言っていましたので、多少は疑う余地があるかもしれません。
＜ 参考 ＞
ソチ五輪での浅田選手のミスと指向性電磁波照射を考える - カレイドスコープ
11月10日放送分
座間９人殺人
容疑者は何と一人の死体遺棄容疑しかかかっていなかったことがNHKの放送で確認できました。それで真実が暴露されるなどした、もしものときのためにNHKは一貫してニュースタイルルを「９人の遺体」としていたのではないでしょうか。モリカケ疑惑国会も終わったのか、他の被害者の身元も一気に放送されていました。犯人予想ですが、南は神奈川、北は群馬まで関東全域で被害が出ていることを重視すると、公安・自衛隊などの共謀罪乱用犯罪であったことが疑われます。容疑者の住居が座間だったことから米軍の被害者も含まれている可能性もあります。
TPP協定
NHKによるとカナダの要請で首脳会合が延期となったそうです。支配層戦略としてはこのまま延期を続け、トランプ大統領の退陣や任期中の意趣返しなどを期待しているのかもしれません。日本を含め将来的な被害国となるであろう国々による時間稼ぎという可能性も考えられます。どちらにせよTPPが加盟国から主権を奪うことは世界の知るところとなっています。主権は国家ではなく関連の仲裁裁判所に強い影響力をもつ支配層が握ることになるでしょう。具体的には多国籍企業が利益を上げるためのルール変更が行われることになるはずです。これらの情報を私のような一般人でも知っているという状態は、支配層の詐欺洗脳術の罠が暴露されているのと同じ状態ですから、支配層が加盟国をだますことは今後も難しいでしょう。うまくいかないと分かっていても、支配層戦略としてはアメリカの復帰だけでなく中国・ロシアの加盟なども検討していることが予想されます。
NHKはカナダの貿易関連の大臣が大筋合意していないとツイッターに投稿していたことを報じていました。大筋合意の嘘をさりげなく伝える英断でした。
NHKの政治部には岩田朋子という非常に売国度の高い売国奴がいて、安倍政権のプロパガンダ放送の一翼を担っていることが有名です。彼女の話す内容は確かに安倍擁護、政権擁護で普段から偏向に偏向を重ねた偏向報道を行い、ときには歯の浮くような美辞麗句を並べ、日本政府が国民のために活動しているかような嘘をNHK放送使って日本に拡散させています。これは日本にとって大変被害が大きなことですので、いずれこのサイトでももう少しくわしく取り扱う予定です。安倍宅の近所に住み、安倍総理の母親から洗脳されたという岩田記者の動向には今後も警戒が必要となります。
APECの場で
トランプ大統領がTPPのような多国間協定ではなく二国間協定を進めようとしていました。これは米韓FTAで韓国経済を粉砕し、支配層の望むモラルの低い拝金主義社会の実現に成功している関係で、こちらの成功例を拡大しようとする支配層戦略とみてよいでしょう。多国間でも二国間でも貿易協定というのは名ばかりで、実質的には支配層だけが儲かる有利なルールを強要し、相手国を経済的に支配することが目的となっています。被害を受けそうな国は、逆に何かしらの難癖をつけたり、日本のように選挙や政権交代を行いながら結論を引き伸ばすような時間稼ぎ戦術をとるのがよさそうです。アメリカ国民ですら得をしない協定ですから、どの国にとっても避けるのが賢い選択肢となります。2017/11/14
加計学園 獣医学部認可
今回の国会で政府がモリカケ問題を逃げ切り、認可までこぎつけたそうです。いまだ疑惑の渦中にある加計学院ですから、たしか実際の入学応募者は少なく定員割れを起こしていたはずです。来年４月に新設される獣医学部もいつつぶされるか分かりませんので受験応募者は定員割れを起こすことが予想されます。
獣医学部自体は、動物の薬殺用の毒薬や麻酔などの麻薬が手に入ることなど、裏社会ではかなりの悪用が可能なようです。いずれ生物化学兵器の製造所としてアメリカや国連からの宣戦布告の口実とされないよう注意が必要となります。
ウサマ・ビン・ラディンのように１０年以上友好関係があるかのように騙した末に裏切って犯人扱いするのが支配層のやり方です。支配層は大目的のためにはどんな手段も肯定されるとして、実際には悪いことばかりしています。支配層というのは本質的には詐欺師の群れで、監視・おどし・だましが主な彼らの活動です。彼らはいつでも裏切るということを前提で対処していかなければなりません。
＜ 参考 ＞
ロスチャイルドの世界革命行動計画
最後に加計考太郎理事長の映像が出ていましたが、頭の骨格や耳の位置などが岸信介にそっくりだと言われています。これは彼が隠し子で、今でも日本の政治家は天皇・藤原五摂家などの血族が支配している状況証拠のひとつとも言えます。
希望の党 共同代表が選出
共同代表というのは、面倒な実務を押し付けられる人と、権限だけは渡さない人という、二種類の人間に分かれます。権力者に便利な仕組みになっています。実務を怠るような人間は日々老いていくだけですが、実務にあたる人間は日々成長していきますので、緑の狸の皮算用よりは多少はマシなのではないでしょうか。
神戸製鋼 データ改ざん
モリカケ問題で安倍一派の追い落としにかかった勢力の次なる一手、という程ではありませんが、反撃しているような状態になっていることが予想されます。安倍・自公政権も圧力をかけて関連報道をもみ消すほどの力はないようです。あるいはそこまで重要な会社でもないのかもしれません。政権には無敵の共謀罪がありますので、後からいくらでも回収可能な資産のひとつにすぎないとも考えられます。
実際に無敵なのは電波技術による監視やおどしなどの技術全般だろうと思われます。
共謀罪があれば詐欺師の群れも排除できますので、日本全体を健全化するチャンスでもあります。うまく健全化できれば、NHKも私のような素人の批判におびえる必要もなくなることでしょう。しかし実際には、支配層内部の軍部・秘密警察など権力者が電波技術を積極的に悪用しているらしく、彼らが支配層内部のクーデターの主犯という可能性のほうが高いかもしれません。2017/11/14, 2017/11/15
日本海で日米共同訓練
NHKは北朝鮮の挑発を抑止すると報じていますが、実際は逆で北朝鮮を挑発するための軍事行動です。2017/11/14
家庭の金融資産増加
日銀にある金融広報中央委員会が調査した結果、一般家庭の金融資産が増えているということでした。そういう可能性もないことはないでしょうが、大資産は支配層の実体とも言うべき超富裕層が所有しているでしょうから、彼らの資産が増えたということかもしれません。
不況下で利益が出ているかのような印象操作になっていて、これは支配層戦略の民間資産を投機へ促すことを意図していることが予想されます。平均値というのは標準偏差を表しているかのようなイメージがありますが実際の資産家数でみれば大きな偏りがある可能性もあります。
平均値は一部の大富豪に資産が集中しただけでも上がってしまうようなあいまいな部分があります。例えば10人の資産家の財産を１人の資産化がすべて買収してしまった場合、分母となる資産家数の全体は減りますので、一人当たりの平均値は上がることになります。
そもそも日銀は株式的にも天皇とロックフェラーが支配している民間組織ですから信頼度はかなり下がります。安倍の戯言と似たようなものです。
株式などの金融取引は支配層がほぼ完全に情報を支配していて、個人投資家から支配層ネットワークがあの手この手で資産を奪い取る仕組みができ上がっているそうです。裏社会に精通したフィクサーや真相究明家のような人でないと金融取引で利益を上げるのは難しいでしょう。一般の人は手を出さないように気を付けましょう。
逆に多少は裏社会について知っている私であれば、もしかすると儲けられる可能性もないことはありません。中国のバブルのときはに予想した値上がりの終了時期もほぼあたっていました。中長期的な相場はブラックロックなどで利益を回収しているのでブラックロックというクジラのおこぼれをあずかるような形であれば一般人でも利益が出るかもしれません。
大谷翔平 大リーグへ
今の日本のスポーツ界は電磁波汚染されていて、以前よりもさらに八百長の度合いが高まっているとみられています。日本では神のごとく活躍した田中選手も大リーグでは平凡な活躍に留まっています。このあたりからして、日本で活躍する選手は周囲が電磁波などの八百長で意図的に活躍させている可能性が考えられます。電磁波ですから相変わらず肝心の証拠が示せない状態にありますが、日本での活躍を自分の実力だと勘違いしてしまうと痛い目に会ってしまう可能性もあります。
大谷選手については、高校時代から輝かしい成績を残していますし、プロ野球での実績にも目を見張るものがあります。私としても、もちろん、実力があり自分の力で活躍した選手であってほしいとは思っています。
しかしながら電磁波汚染、一般的に言うと電波技術の悪用のことですが、これはプロ野球だけでなく高校野球も対象となっていることが予想されます。高校生とはいえドラフト会議で選ばれた選手たちは数千万という高額の契約金を約束されることがありますので、ブラックビジネスとして十分成立する経済規模となっているはずです。2017/11/14, 2017/11/15
＜ 参考 ＞
(※１)NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？
(※２)支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
下書きを読む前に(１)用の説明
(※２)超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など
(※３)分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法
(※４)メーソン
支配層の勢力拡大のための詐欺犯罪作業員
(※５)人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画
(※６)ダニ被害改善策
緊急対策は殺虫スプレーが有効、普段は掃除・洗濯
(※７)進捗と展望 2017年8月31日
経済鎖国後のエネルギー問題
(※８)社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる
(※９)不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能
(※１０)戦争ビジネス・防犯ビジネスは楽な商売
安全を守ると言って危機意識をあおる金儲けシステム
(※１１)社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる
(※１２)モビング・企業ストーカー
企業内集団ストーカーの対策や事例、企業監査など
メディアストーカー・メディアガスライティング・マスコミ集スト：自宅生放送
テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー
社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明
< 補足 >
2017年8月16日以降の(※＋番号)はテレビ放送批評記事に共通の番号が振る予定となっていましたが、8月18 日以降に更新されて今の番号となっています。(※＋番号)は各記事内では使われていないものもあります。2017/9/6
