そういうことか NHKニュース７　2018年1月27日以降

TlcCri-20180127-news7, 2018.2.25, 2018.3.3, 評価(C)

余計なことを書きすぎているのか、相変わらず新しいニュースに追いつけていません。一度書いた話題はなるべく書かないなど工夫して早めに追いつきたいところです。

1月27日放送分
仮想通貨取引所「コインチェック」から580億円相当が流出
着物レンタル「はれのひ」続報
自動運転システム車両の保険の扱い
パリセーヌ川増水

1月28日放送分

1月29日放送分
録画失敗

1月30日放送分
喫煙ルール変更

1月31日放送分
衆院予算委員会

2月1日放送分
人口削減計画

2月2日放送分
インフルエンザ大流行駒沢大学では受験者へ欠席を促す

2月3日放送分
ワインラベルの表示基準が厳格化
世界最小クラスロケット

1月27日放送分

仮想通貨取引所「コインチェック」から580億円相当が流出

NHKフェイクニュース７のトップニュースです。ビットコインの流出事件で、中央銀行などが管理していないから起きた、などとNHKフェイクニュースでは報じられています。NHKや支配層の思惑は中央銀行があたかも安全な組織だという嘘の信じ込ませることで、そのための印象操作に今回の事件が悪用されました。

ビットコインは複数あり相場変動があるので新しい金融市場となっています。ネットで調べたところ、安全性はブロックチェーンで担保されているので、今回の事件でのコインの流出先は特定できるそうです。個人情報までは分からないそうですが、どのアドレス(名義のような扱いのもの)に流出したかは分かるので、引き出されるときに犯人が見つかるか、あるいは流出したお金は引き出せないお金となっているということでした。

日本銀行は日本の中央銀行ですが、無限に国債という負債を受け入れ、利子は国庫に返還することで、実質０金利で政府にお金を貸しています。もはや貸すというより無から作っている状態にあります。これをすると価値の担保のないお金が無限に増えてしまうので、長期的には円がインフレを起こしてしまう危険があります。今だけよければよい、あるいは円がインフレで価値が暴落しても、その前に別の通貨や貴金属に資産を移しかえるから問題ないなどと考えている支配層が悪いことをしているのでこうなっています。

着物レンタル「はれのひ」続報

こんな計画倒産事件は支配層系詐欺に違いないと思われましたが、どうやら篠崎社長は支配層系の詐欺にだまされた側の人だった可能性があるようです。あるいは単に支払い途中の着物について、残りの代金を支払えば購入できるという仕組みで資産がいくらか回収できることが分かったので、回収しようとしているだけの話かもしれません。

自動運転システム車両の保険の扱い

自賠責保険の扱いは基本的には変わらず、システム側の欠陥が原因であればメーカーに保障を要求できるという形で、今までのエアバッグ不具合などと同じような扱いになりそうだ、というニュースでした。

自動運転システムでは100％外部からハッキングできる機能が政府経由で内蔵されるとみて間違いないでしょう。市民への監視は通信傍受法や共謀罪などですでに合法化済みで、防犯やテロ防止の安保上の都合から、一般人も監視してよいというルールができ上がっています。事件を未然に防ぐという理由で、全国民への監視が合法化されています。

この状態では国会答弁でも説明されましたが、監視のためあらかじめ装置に監視機能をつけるということが前提となっていて、監視装置の追加が義務化されたような状態にあります。

政府や背後の支配層の監視への執念は尋常ではなくCIA・NSAなども完全な監視を目指してます。

＜参考＞
CIAの諜報能力
NSAと連携し政治力でバックドアを作らせ買い取るほどの実力 2018.2.25

日本の秘密警察である公安警察は完全にCIAの配下となっていて、CIAに逆らえない状態にあるとみられています。CIAが公安経由で政財界人を監視して工作するので、政治でも日本人のための政治が難しくなっている部分もあるでしょう。

CIAも公安も日本の支配層も確実に自動運転システムを悪用した要人暗殺やおどしなどを行ってきますので、気になる人はなるべく使用しないほうが安全です。一般の中流層の人たちであれば、生産性が高いのでおおむねひどい扱いを受けることはないでしょうが、それでもある日、統一・創価のようなカルト関連の人間ににらまれてしまったり、公安が悪ふざけで集団ストーカーの監視対象にしてしまうこともあります。そうなると一気に危険性が高まりますので、やはり自動運転システムは使わないのが賢い選択肢となるでしょう。

システムの不具合はメーカーが保障するような形にはなっていますが、コンピューターのデジタルシステムでは証拠がほとんど残らないので、裁判になってもメーカーはその過失を認めないでしょう。そもそも日本の裁判ではお金や権力があるほうが勝つようになってしまっているので、一市民がトヨタなどの大企業に勝つのは難しいでしょう。自動運転システムはリスクばかりです。だまされないで下さい。

パリセーヌ川増水

表向きは長雨による増水ですが、実際には気象兵器で意図的に増水させられている可能性があります。対処には土木工事が必要となり、これが公共工事として発注され、政府や背後の支配層が所有するゼネコンの土木利権を潤すという仕組みになっています。セーヌ川もこのパターンと予想されます。

麻生副総理の麻生財閥には麻生・ラファージュセメント(旧麻生セメント)という合弁会社がありますが、ラファージュとはヒラリー・クリントンが顧問弁護士を勤めていたフランスの支配層系企業です。日本の土木利権は日本とフランスの財閥が仲良く分け合っている部分があります。2018.2.25

1月28日放送分

これといった目新しい支配層戦略はなかったようです。

1月29日放送分

録画失敗

この日の放送内容は見てません。内容が気になるような気にならないような…

昨日分の放送は見たものの何も書くことがありませんでした。

1月30日放送分

喫煙ルール変更

飲食店内などの喫煙規制が厳しくなりました。タバコの煙は発ガン性でガン患者が増えるので、支配層は喜んで広めていたのですが、今ではインフルエンザなどのウィルスの拡散を邪魔してしまうので、タバコを規制する方向で動いているという説があります。タバコの煙は肺の中にくっついてしまいますが、小さなウィルスにもくっついてしまい、くっつくとウィルスが死んでしまうそうです(種類にもよるかもしれませんが)。

インフルエンザなどが流行すれば、予防接種や発病後の治療薬として人々の体の中に薬と偽り色々な毒が入れられるので、支配層の医療製薬利権や人口削減などに都合がよいということです。

予防接種(*28)の注射にはアルミニウムなど予防に効果のないものが含まれていますが、アルミは認知症を誘発しますので、わざと入れているそうです。アルミは塩や砂糖をサラサラにして固まらないようにするためにも使われていたりしますので、支配層の医療製薬利権では重視されている社会毒(*8)と言えるでしょう。

タバコ擁護派のような内容になってしまいましたが、タバコが肺ガン発生率を高めるのは事実ですから、普通に考えれば吸わないほうが安全です。ただし、やはりウィルステロなどが東京オリンピックなどで起こった場合は、喫煙者だけ被害が少なく、タバコが命を救ったなどともてはやされる可能性もあるのではないかと予想されます。

＜参考＞
(*28) ワクチン - 医療・健康関連リンク

(*8) 社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる

1月31日放送分

衆院予算委員会

国会で議論が続いていますが、基本路線としては、財閥などのお金持ちや政治家などが利権拡大のためにルールを変更しています。そのため国民の利益にはならないルールが次々とできています。予算委員会ですから、特に税金を利権拡大のためにどう使うか話し合っています。

TPPは自民党が公約として断固反対といっていましたが、簡単に公約を破り、締結に向けて進めています。選挙のときだけ「ウソつかない。TPP断固反対。ブレない。自民党」などと書かれたポスターまで作ってたのですが、その後は国民をだまして間逆のことをしています。

＜参考＞
自民党 TPP 反対 - Google検索

防衛予算についてですが、ナポレオンが活躍した時代から後は、戦争はお金持ちのビジネスに変わっています。当時から超富裕層のネットワークが各国政府にお金を貸し付け、どの国が戦争に勝っても利益が出るように戦争を計画的に引き起こしてきました。信じられない人は例によって各自で調べてみて下さい。

＜参考＞
戦争のカラクリ 2013.5.25
戦争や背後の支配層

これは今も同じで、北朝鮮で危機をあおって、兵器の予算を税金から出させるといったビジネスになっています。税金で払うということは実際には国民に払わせるという意味ですから注意してください。大企業はほとんど税金を払っていませんので、実質的には一般の国民が払うことになります。防衛予算は国債の借金があてられることが多いようですが。戦争自体は軍隊や軍事技術の戦いではなく、国家や軍需産業を動かすための経済戦争になっています。

こういった話は常識的な一般の人には理解できないでしょうが、経済力を基礎とした見えない階級社会を作ることで実現することができます。会社の社員が社長に逆らえないように、より大きな経済力を持つ組織に、小さな組織が逆らうことはできません。これを全世界に拡大していくと、グローバルなエコノミックカーストを形成することができます。その経済身分制度下で生きているのが私たち世界人類です。

たとえば安倍総理の無責任な発言を見れば、彼が何の権力者でもないことは誰でも理解できるのではないでしょうか。彼には逆らえない上司がいて、上司の命令で動いている政治役者にすぎません。彼の上司にはさらに上司がいて、より大きな経済力で世界の金融・軍事・諜報・情報・資源・食料などに支配的な影響力を持っています。直接支配するのではなく、エコノミックカーストのひとつ下の配下を動かすだけで色々なことを間接的にコントロールしています。

この説明では、やはり理解できないでしょうが、真相を追究していけば誰でも同じ結論に至るでしょう。残念なことに世界中の国家で民主主義を実現できた国はありません。どの国の人たちもみな経済的な奴隷に近い状態になっています。これを理解できるかどうかが、経済奴隷として搾取され続けるか、主権を手に入れ人間らしく生きられるかの別れ道になります。

それでもフランスあたりは気性の荒い人が多いせいか、民主主義が実現されそうな雰囲気があります。選挙制度が公正なので、次の大統領選で支配層の期日前投票工作が失敗すれば、今の世界の首相レベルから比べると、かなりマシな人が大統領となれる可能性があります。フランスが世界平和の突破口となることを期待しましょう。

＜参考＞
海外の不正選挙防止策 - その他の不正選挙防止法
行政の不正を行政が正すのは難しい

改憲については安倍総理は「国民のみなさまが権利を実行する」と言っていますが、実際の改憲案では治安や公共の福祉のためなどとして人権が大きく制限されるように変更されることになっています。安倍はこの日付よりは後かもしれませんが、「改憲してもしなくても自衛隊は合憲」などと言っていますが、これも間違っています。自衛隊は完全に違憲です。砂川裁判を根拠にしているのでしょうが、知っていてウソをついているといういつものパターンです。

北朝鮮の嘘危機だけでなく、サイバーセキュリティ関連の軍事利権も積極的に拡大して国民から税金をむしりとっていく、ようなことも言っていました。この先、日本人がネットで海外サイトを見られなく日が来るとすれば、そのときの理由はこのサイバーセキュリティとなるでしょう。危ないから通信を遮断すると言って、海外とのコミュニケーションをできなくしてしまうかもしれません。その頃にはさすがに多くの日本人が異変に気付き立ち上がっていることとは思いますが。

日本の悪政にはさらなる利権拡大という大目的があって、今やっていることは途中段階に過ぎません。事態をなるべく早く改善できるように努力していかないと、私たち国民の立場や生活は悪くなる一方です。人々の奴隷化を止め、人権を回復するために、今できることからはじめていかなければならないのです。何もしないと超富裕層の思うままにお金や権利をどんどん奪われていき、最後には労働奴隷として完全に管理されるようになってしまいます。

改憲も今回は軍拡と人権規制などが目的ですが、次は宣戦布告を合法化したり、人権を否定したりして、最後には天皇主権として私たち国民から完全に人権を奪うようになるとみられています。日本は表向きは分からないようにして北朝鮮のような国になっているのですが、いずれは誰もが分かるくらいのレベルで北朝鮮のような国になっていくということです。

そうなったときには毎日天皇をたたえるテレビやラジオが放送され、学校の教科書で憲法を教えるときも天皇に敬礼したりするようになるでしょう。これは国内にある情報のすべてを、それが実現できるように変更して、それが２０年も続くと若い世代からその世界観がどんどん受け入れられていって、いずれ常識となり今の政府が理想とする明治期の大日本帝国が再現されることになります。情報によって人の持つ世界観や価値観は変更できますので、このままいくとおそらくそうなります。

今は大きな変化に向けた準備期間中となっています。共謀罪や改憲で必要な条件を整えていき、その条件がそろったとき、日本社会は急激な変化にさらされるようなイメージです。支配層戦略では大犯罪は少しずつ行うのではなく、戦争の大決戦のように用意周到に準備を整え、一日で体制をひっくり返すようなやり方を行います。そのため、今はまだ大変化の前触れを感じ取れないので、あまり不安を感じている人はいないのかもしれません。しかし、事が起これば一気に事態は急変しますので、なるべく早く対処すべきでしょう。

＜参考＞
悪政は途中過程に過ぎない
真の目的は超富裕層の利権拡大のための世界の寡頭支配

そうなる前にそれを防ぐのが選挙であり、不正選挙を打ち破る改善策が実行され、日本の平和が守られることになるでしょう。改善策自体は強力でこれを防ぐには共謀罪くらいでは不十分でしょう。そのため今のところはまだ日本人が人権や平和を勝ち取るチャンスはあります。なるべく早い段階での改善策の実現を期待しています。

＜参考＞
完全出口調査・完全訪問調査で不正を証明 2018.2.26

2月1日放送分

人口削減計画

札幌市東区の「そしあるハイム」という年金受給者や生活保護を受けていた人たちが暮らすアパートで男性８人女性３人の全員が焼死しています。一人だけ48歳の人がいましたが、他は６０代から８０代の高齢者でした。

また大阪市生野区では、聴覚支援学校に通う子５人を含む１人がショベルカーにはねられて死亡してます。生徒３人、先生２人の５人で生徒の女の子が亡くなっています。運転していた佐野容疑者はアクセルとブレーキを踏み間違えたと言っています。

どちらも不幸な事故ですが、生産性の低い人たちから人口を減らしていくという人口削減計画(*5)の方針に合った人たちでもあります。障害者やお年寄りがロスチャイルドの作ったWHOから発表されている世界人口を５億人に減らすという方針で殺害されてしまった可能性も考えられます。

こんなところにも新世界の庶民管理戦略の一端が垣間見れます。

＜参考＞
(*5) 人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画 2018.2.1

2月2日放送分

インフルエンザ大流行駒沢大学では受験者へ欠席を促す

流行自体はよくある人口削減計画(*5)を兼ねた医療製薬利権によるウィルスばらまきかと思っていました。しかし、今回のは積極的に大学受験を妨害する意図があったようです。ウィルスやワクチンについての不正は参考にリンクを挙げておきました。いわゆるグローバルエリート、このサイトの言う支配層、簡単にいうと政財界の要人を支配する銀行家などのさらに上位に位置する超富裕層を支配するような人たちによる支配実験のひとつとみられています。

インフルエンザワクチンの予防接種を受けているのは、支配層系ではない一般庶民で、予防接種を受けたほうが発病後に症状が重くなることが分かっています。これが大学入試時に重なると、一般人は大学受験で実力を発揮できずに、支配層系の子供たちが有利になるという戦略が隠されていたことが疑われます。毎年の流行がこの時期に重なるということは、昔からそういう戦略だったのかもしれません。

学校によっては医師の診断書があれば別の日に受験を受けなおすことができるところもあるそうです。駒沢大は支配層系の大学のようですが、そうでない普通の学校もあるようです。別日にすると不公平だからといってこれを禁止するような法案がいずれは可決する日がくるのかもしれませんが。

インフルエンザウィルスは毎年シベリアから渡り鳥が運んできているということに表向きはなっていますが、その渡り鳥の所属は恐らく米軍基地になっているだろうと予想されます。あそこは治外法権ですからおかしなものは飼わないようにして頂きたい。

＜参考＞
(*5) 人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画 2018.2.1

(*12) ケムトレイル
軍事目的で研究された空気中への化学物質・ウィルスなど散布技術

(*25) 先天性風疹症候群というレアケース持ち出し、大衆全体に風疹ワクチンを打たせたいようです。日本産婦人科医会２月４日を「ふうしんの日」と制定　～「後悔したから知ってほしい」妊娠中に風疹にかかった母親の思い | さゆふらっとまうんどのＨＰ　ブログ
ワクチン被害で障害を持つ子供が急増

(*25) 「ワクチンは重症化を防ぐ」という根拠のない主張。ワクチンの有効性を証明した治験は行われたことがない。- るいネット

(*25) ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る F・ウィリアム・イングドール　１ : さてはてメモ帳　Imagine & Think! 2018.2.2

2月3日放送分

ワインラベルの表示基準が厳格化

表示産地のブドウを８５％以上使っていないと産地表示ができなくなるそうです。ワインが産地がブランドで本場ではブドウ畑ごとに違うブランドとなっていて味も違うそうです。

それはさておき、日本で売っているお酒で原料や成分表示の義務があるのは日本酒だけだそうです。ワインにも成分表示がありますが、事実を書く義務がないのです。特保(トクホ)のコカコーラのように本当は神経毒であるアスパルテームという人口甘味料が入っているような場合にもそれを必要がないので、そもそもリスクがあります。

毎年、ボジョレーヌーボー解禁の話題がニュースとなっていますが、NHKフェイクニュースをよく見ると、ラベルの産地や原料表示が正しいかチェックをしている場面が放送されています。チェックをしているのは事実でしょうが書かれていることは産地とブランド名、内容量以外はすべて嘘である可能性があります。少なくとも事実を書く義務はないので売り手が都合のよいことを書いている可能性があります。

原料表示でもっとひどいのは農作物の大豆で、５０％以上国産の大豆を使えば国産と表示してよいというルールとなっていました。そのため４９．９％は質の悪い外国産の大豆、つまり遺伝子組み換えの健康被害を及ぼす大豆が使われていたのです。

これは政府が業者に大豆を売るときに遺伝子組み換え大豆が売れないので、国産と毒遺伝子組み換え大豆を抱き合わせで売っているのが悪いそうです。いや、５０％で国産表示を許していた制度自体もかなり悪いです。

少なくとも使っている原料は書かなければならないのがルールですから、使っている料が多い順に、５０％の国産大豆、約５０％の遺伝仕組み変え毒大豆(アメリカ産・カナダ産)などと書かれるようにしなければなりませんでした。遺伝子組み換え大豆と書かなくてよいというルールには大きな問題がありました。書いてあるものと中身が違う訳ですから、分かりやすく言うと詐欺行為です。うまく裁判をすれば勝てたのではないでしょうか。

国産大豆１００％と書いている納豆なども、「国産」の部分は５０％で条件を満たしていますので、４９．９％は遺伝子組み換え毒大豆かもしれません。もしそうであっても法的には問題ないので罰せられることはなかったのです。ただし、消費者庁あたりは誤解を招くとして注意した可能性はあったかもしれません。しかし、本当に注意すると５０％の嘘がバレしまうので、よっぽど問題になるか、国会で追及されるまでは何も言わないでしょう。

参考に上げたサイトでは平成１３年から１００％と書くには本当に１００％でないといけないと書いてありますが、おかしいですね。明らかに粒が大きな大豆の納豆があるのですが、あれは日本にある大豆とは明らかに種類が違うと思います。もしかすると遺伝子組み換え大豆がすでに国産化されているということなのかもしれません。単に１００％表示関連のルールが守られていないだけのようにも思われます。(この件はいずれは調査したいところですが今回は保留としておきます。)

＜参考＞
国産大豆と書かれてても１００％と書かれてな

世界最小クラスロケット

ロケットも小型ですが衛星自体も小型化されていて、すでにアメリカでは１０センチ四方の箱型にまで小型化されていて、日本や韓国でも３０センチや５０センチまで小型化が進んでいます。これをキュー(ブ)サットと言います。もはや私たち一般人類が衛星監視から逃れる術はないでしょう。これがいわゆる衛星サーベイランスの現実です。

ミニコンポの本体のような箱型衛星が成層圏に大量に浮かんでいるのが今の地球です。

＜参考＞
CubeSat - Wikipedia(日本語) 2018.3.3

＜参考＞

(*1) NHK受信料解約
NHKを健全化するにはもはや解約しかない！？

(*2) 支配者層、金融マフィアの詐欺的な世界支配
下書きを読む前に(１)用の説明

(*2) 超富裕層や裏社会の詐欺支配理念の批判
シオン長老の議定書、イルミナティアジェンダ、ユダヤ・プロトコルなどにみる詐欺マニュアルの矛盾など

(*2) 超富裕層、支配層の主要血族の説 - 確認できる世界支配層のトップは？

(*3) 分断統治・分割統治
人々を民族・宗教・身分などで分断・対立させ支配する方法

(*4) メーソン
支配層の勢力拡大のための詐欺犯罪作業員

(*5) 人口削減計画
超富裕層の世界人口削減計画

(*6) 国会など重要な議論での詭弁の禁止(民意の反映) - 政治・社会問題の改善対象リスト

(*7) ルール無用の論点はぐらかし言い訳戦術に対抗するにはヤジ戦術がよいか
HKS国会対策室

(*8) 社会毒のない生活は体や心を健康にする
社会毒からはなれるだけで健康になれる

(*9) 不正選挙改善策
民間の出口調査や事後調査で不正の証明は可能

(*10) 戦争ビジネス・防犯ビジネスは楽な商売
安全を守ると言って危機意識をあおる金儲けシステム

(*11) ガン医療問題ガンは本当は治せる病気
抗ガン剤は毒物、正しいガン治療・ガン予防のための正しい知識

(*12) ケムトレイル
軍事目的で研究された空気中への化学物質・ウィルスなど散布技術

(*13) 電磁波被害と対策

(*14) 「報道の自由」のため法改正を、国連人権理が日本に勧告(TBS系(JNN)) - Yahoo!ニュース 2017/11/17

(*14) 「NHKは日本のCNNか？」バノン前首席戦略官、NHKのインタビューに激怒(*動画あり) | Share News Japan 2017/11/17

(*15) 「加計学園獣医学部 731部隊」 - Google検索 2017/11/17

(*16) メディアストーカー・メディアガスライティング・マスコミ集スト：自宅生放送
テレビ・ラジオ局の視聴者監視トゥルーマン・ショー

(*17) テクノロジー犯罪

(*18) 放射能問題
政府がやらない正しい除染法など

(*19) 【重要】ファイザーの元副社長のPeter Rost博士の告白 - 祐さんの散歩路　Ⅱ
金儲けのための病気の発明と薬中毒者の創造が製薬会社の仕事 2017/11/18

(*21) 安倍晋三の手元。ホントによう！書かれた文章を読んでるだけじゃないか！

(*22) 北朝鮮の元技師「ミサイル部品、日本から」米上院で証言
元技師は「部品の９０％は日本から来た」「万景峰号で３カ月ごとに運ばれた」と証言。麻薬の密売にも関与 2017.11.30

(*23) 「各省が、各省が」森友追及に安倍首相が無責任答弁連発｜政治｜ニュース｜日刊ゲンダイDIGITAL 2017.11.30

(*24) 医療・健康関連リンク

(*25) 先天性風疹症候群というレアケース持ち出し、大衆全体に風疹ワクチンを打たせたいようです。日本産婦人科医会２月４日を「ふうしんの日」と制定　～「後悔したから知ってほしい」妊娠中に風疹にかかった母親の思い | さゆふらっとまうんどのＨＰ　ブログ
ワクチン被害で障害を持つ子供が急増 2017.12.3

(*25) 「ワクチンは重症化を防ぐ」という根拠のない主張。ワクチンの有効性を証明した治験は行われたことがない。- るいネット 2017.12.3

(*25) ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る F・ウィリアム・イングドール　１ : さてはてメモ帳　Imagine & Think! 2017.11.30

(*26) 2006年　精神医学世界大会　精神医学の嘘が発覚 2018.1.7

(*26) 医療・健康関連リンク 2018.1.7

(*27)戦争で死ぬ人の８割以上は民間人だった - 国連や赤十字・IMF・BISなどの国際的偽善団体
民間人より軍人のほうが生存確率が高い！？ 2018.1.7

(*28) ワクチン - 医療・健康関連リンク

2017年2月15日財政危機叫ぶ者はすべて財務省の回し者
国民はだまされていた国債換算の日本人一人あたり1000万円の借金は嘘政府は63兆円の資産超過 2017.12.30

社会的な不正や政治腐敗の仕組みの簡単な説明

ロス茶、ロック　じゃなかった！キャボット家とメロン家が日本経済の支配者だった。｜ぽんちゃんからの伝言 2017.11.28

悪政は途中過程に過ぎない
真の目的は超富裕層の利権拡大のための世界の寡頭支配

そういうことか NHKニュース７ 2018年1月27日以降

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